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コロナにより先行き不透明感が増している今の時代。家計改善をしたいと思っている方も多いでしょう。そこでオールアバウト読者1143人を対象に、家計改善テクニックについて聞いてみました。前回は「食費」についてお伝えしましたが、今回はみんなの「家計管理のワザ」について紹介します！

皆さんから寄せられた家計の悩みにお答えする、その名も「マネープランクリニック」。今回のご相談者は、パートで働いていたもののコロナで仕事がなくなったしまった43歳のパート主婦の方。50歳の夫もボーナスがカットされ世帯収入が下がってしまいました。住宅ローンもあり老後が不安だといいます。ファイナンシャルプランナーの深野康彦さんがアドバイスします。

「資産運用をはじめたいけど、何からやるべき？」「どうすればお金を増やせる？」「安全な運用方法はある？」など、投資初心者の疑問や悩みに応える「投資のきほん」シリーズ。今回は、株式市場と証券取引所の違いをわかりやすく解説していきます！

コロナにより先行き不透明感が増している今の時代。家計改善をしたいと思っている方も多いと思います。そこでオールアバウトの読者1143人を対象に家計改善テクニックについて聞いてみました。今回は「食費」の工夫について紹介します。ぜひ参考にしてみてください。

住宅取得資金の贈与を受け、かつ住宅ローンを組んでマイホームを買うケースもあるでしょう。住宅取得資金の贈与を受けた場合、住宅ローン控除の適用には制約がかかります。また、贈与された額によっては贈与税もしくは相続税も考慮しなければなりません。

皆さんから寄せられた家計の悩みにお答えする、その名も「マネープランクリニック」。今回のご相談者は、パートで働く50歳の主婦の方。貯蓄を住宅ローンの繰上返済に充てて完済したいが、コロナ禍の減収、今後の教育費を考えると不安とのこと。そもそも支出も多すぎではないかと考えている。ファイナンシャル・プランナーの深野康彦さんがアドバイスします。

皆さんから寄せられた家計の悩みにお答えする、その名も「マネープランクリニック」。今回のご相談者は、シングルマザーとして2人の子どもを育て上げたものの、現在は心身ともに不調、60歳で仕事を辞めたいと考えている59歳の会社員女性です。ファイナンシャル・プランナーの深野康彦さんがアドバイスします。

よく「会社員の副収入が20万円以下なら確定申告しなくていいんだよ！」なんて言葉を耳にしたりしますが、実際にはどのようなルールになっているのでしょうか？ 雑所得20万円以下で確定申告しなくていいのは、所得税のみのケースで、住民税に関しては、20万円以下であっても申告しなければなりませんので注意して下さい。忘れていると、あとから住民税の確認の連絡があるかもしれません。

青色申告にするといろいろな特典が受けられることを知っている人も多いと思いますが、青色申告の要件である帳簿についてはわかりにくい点も多いようです。今回は帳簿のつけ方について確認しましょう。

日本銀行が四半期ごとに公表する「資金循環統計」によれば、2020年9月末の速報値ベースで家計が保有する金融資産額は、過去最高を更新して1901兆円になりました。新型コロナの感染拡大で消費を控える傾向が続き、現金・預金が大幅に増えたことがその背景にあるようです。どんな結果だったのか見ていくことにしましょう。