サラリーマン家庭を守るお金術 ガイド 川手 康義
かわて やすのり
サラリーマン家庭のお金に関する素朴な疑問にお答えします
製薬会社勤務のCFP・1級FP技能士。普段はお金にも詳しいMR(医薬情報担当者)として医療関係者に接している。社内では社員のお金への相談にのることも多い。日本ファイナンシャルプランナーズ協会に所属しており、協会会員向けの研修会や一般の方へのセミナーの企画・運営活動にもボランティアとして携わっている。
得意分野
給与・年金・社会保険制度
ガイド担当テーマ
ガイドからの挨拶
「サラリーマンは気楽な稼業」といわれたのはひと昔前のこと。今や大手企業においてもリストラや早期退職は珍しくなく転職があたり前の時代となっています。また新型コロナウイルス問題が今後の雇用をさらに悪化させることは明らかであり、今後はサラリーマンといえども一生安泰とはいえない時代になってきます。
このような状況下でサラリーマンが自分自身を自衛するためには「お金に関する知識」は欠かせません。
日本においては、お金の制度を利用する場合、基本的には「申請」する必要があります。
そもそも各種の制度自体を知らないと会社員でいる間、転職する際、退職後であっても貰えるものももらえません。私は大学卒業後ずっとサラリーマンですが、お金の制度を知らないがゆえに損をしている同僚を数多く見てきました。私の記事では相談を受けた数々の経験・遭遇した案件をもとに、サラリーマンの皆さんが普段疑問に思っているお金に関する情報を分かりやすく発信していきたいと考えています。
ガイドの新着記事
-
医療費控除とセルフメディケーション税制の違い【2021年・確定申告】
医療機関で支払ったお金が一定額を超えていれば医療費控除が受けられることはよく知られていますが、その特例としてドラッグストアなどで購入した市販薬を対象としたセルフメディケーション税制があるのをご存じでしょうか。今回は医療費控除とセルフメディケーション税制について解説したいと思います。
掲載日:2021年01月19日確定申告 -
人間ドックの費用は医療費控除の対象になるの?【2021年・確定申告】
中高年のサラリーマンは人間ドックを受けられる方も多いのではないでしょうか。しかしながら受けるには費用負担も大きく医療費控除の対象になるのかどうかが気になりますよね。医療費控除の対象になる医療費は「疾病の診療・治療に関わる費用」であるかどうかがポイントであり、人間ドックなど「単に診断するための費用」は対象外になります。
掲載日:2021年01月18日確定申告