60代の得する働き方ガイドファイナンシャル・プランニング技能士酒井 富士子

会社を退職して年金生活になっても、所得税や住民税の支払いがなくなるとは限りません。特に退職した最初の年は、前年の所得に対する住民税を支払うため、負担が重くなることがあります。定年後の税金の仕組みや、公的年金から差し引ける控除について確認しておきましょう。※サムネイル画像：PIXTA

65歳以上の年金生活者には、税金や社会保険料の負担が大きく変わる「211万円の壁」があります。年金収入が壁をわずかに上回るだけで、住民税や介護保険料などの負担が増え、手取り額に大きな差が生じる可能性があります。仕組みを理解し、自分の年金収入が壁に該当するか確認しておきましょう。※サムネイル画像：PIXTA

定年退職後に加入する健康保険は、その後の働き方によって変わります。継続雇用や再就職をする場合は勤務先の健康保険に加入できますが、無職になる場合やアルバイトとして働く場合は、主に3つの選択肢から自分に合ったものを選ぶ必要があります。保険料や加入条件を比較し、退職前から準備しておくことが大切です。※サムネイル画像：PIXTA

定年後の生活費を把握するには、まず家計の年間収支を書き出すことが第一歩です。収入と支出を数値化すれば、貯蓄できる金額が見えてきます。あわせて「ライフイベント表」を作り、将来の大きな支出や、税金・車検代などの「特別費」も忘れずに把握しておくことが、安心な定年後プランにつながります。※サムネイル画像：PIXTA

人生の最終盤にかかるお金は、一体いくら見積もり、どう確保しておけばいいのでしょうか。経済ジャーナリストの酒井富士子さんに教えてもらいました。サムネイル画像：PIXTA

定年後の楽しみとして、海外旅行や自宅のリフォームなどを計画している人は多いでしょう。こうしたライフイベント費はいつ、どのように使うのが正解なのでしょうか。経済ジャーナリストの酒井富士子さんに教えてもらいました。サムネイル画像：PIXTA

老後のお金は、いわゆる「老後2000万円問題」などの数字に振り回されず、現実的にいくら不足し、どう備えればいいのでしょうか。経済ジャーナリストの酒井富士子さんに教えてもらいました。サムネイル画像：PIXTA

リタイア後の資産とどう向き合い、いつ、どのように取り崩していけばいいのか。その考え方の基本を、経済ジャーナリストの酒井富士子さんに教えてもらいました。サムネイル画像：PIXTA

年金の繰り下げは1カ月ごとに0.7％増額される制度で、老後資金を増やす手段として有効ですが、注意すべきデメリットが3つあります。長生きに備える選択肢として、仕組みを理解した上で自分に合った受給タイミングを検討することが大切です。※サムネイル画像：PIXTA

年金の繰上げ受給は、受給額が減ることだけがデメリットではありません。知っておくべき重要な注意点について、経済ジャーナリストでAll Aboutマネーガイドの酒井富士子さんに教えてもらいました。※サムネイル画像：PIXTA