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これまで「1000万円以上貯めている人」の傾向についてさまざまな角度からお伝えしてきました。では、実際に1000万円以上貯めている人は、どれくらいの割合でいるのでしょうか。最新データで、一人暮らし、二人以上世帯、それぞれ年代別の割合をお伝えします【2023年更新】。

自営業の人や収入が多くなり扶養を外れてしまった人などは、原則として国民年金第1号被保険者となり、毎月保険料を納めなくてはなりません。しかし、この国民年金保険料を支払っている人が少ないと時々話題になります。支払わなければ、支払わなかった分だけ年金が少なくなる仕組みになっていますが、この仕組みによって老後に意外な落とし穴があるかも？ そんな危険性についてお伝えしたいと思います。

20～30代の方から「老後が心配」という声が聞かれます。また、40～50代も、老後への不安がある方が多いかもしれません。では、現在の貯蓄額に応じて、老後の心配の度合いは異なるものなのでしょうか。今回は一人暮らしの方に絞って、貯蓄の多い場合、少ない場合について、最新データで比較してみます。【2023年更新】

年金には、加齢で働けなくなった場合の所得補償や、けがや病気で働けなくなった場合の障害年金、一家の稼ぎ手を失った場合の遺族年金という給付があります。一方、収入がない、少なくて生活できない場合に生活保護が利用できます。年金と生活保護の両立受給はできるのでしょうか。

老後のお金や生活費が足りるのか不安ですよね。老後生活の収入の柱になるのが「老齢年金」ですが、年金制度にまつわることは、難しい用語が多くて、ますます不安になってしまう人もいるのではないでしょうか。そんな年金初心者の方の疑問に専門家が回答します。今回は年収がずっと850万円の人は、将来、年金をいくらもらえるのかについてです。年金についての質問がある人はコメント欄に書き込みをお願いします。

2022年（令和4年）4月に、繰下げ年齢の上限が75歳までに拡大されました。これで、年金は60歳から75歳までの自由選択制になりました。ただし、75歳まで繰下げできるのは、昭和27年4月2日以降生まれの人です。昭和27年4月1日生まれまでの人は70歳まで繰下げが可能です。

「加給年金」とは年金受給者で、配偶者や子どもがいる人がもらえる年金版の家族手当のことです。加給年金額は、令和5年度は配偶者22万8700円、第1子・第2子各22万8700円、第3子以降各7万6200円です。また、年金をもらう人の生年月日によって、加給年金に「特別加算」される額が違います。

貯蓄が1000万円以上ある人と、貯蓄が0円という人とでは、生活習慣にさまざまな違いがありますが、その一つに「生活設計を立てている」という点があることをご存じでしょうか。今回は「2人以上の世帯」についてのデータをもとに、1000万円以上貯めている人の思考を最新データをもとに探ります。【2023年更新】

「老後」について心配だと感じる人によく出会います。もし子どもがいれば、教育費も気になりますし、住宅費用もかさみ、老後費用をしっかり準備できるか不安な方も多いかもしれません。実は、貯蓄の金額によって、「老後の心配の度合い」は異なるのです。今回は二人以上の世帯に絞って、貯蓄の多い場合、少ない場合を最新データで比較しました。【2023年更新】

お金のこと、難しいですよね。老後が不安でますますお金を貯めたい、家計を守りたい、と思っている人もいるのではないでしょうか。皆さんからのちょっとした疑問にオールアバウトの専門家が回答するコーナーです。今回は、平均よりもらえる年金額が少ない人の対策についてです。