貯める 新着記事一覧(612ページ目)

子どもの独立の目途がたち、定年退職まで残り10年。この期間が人生最後の貯めどきと言われています。しかし、最近は50代から老後資金を貯めようとしても、うまくいかない世帯がでてきています。その原因は、実は40代の過ごし方にあるのです。今40代の人がビンボー50代にならないためにやっておくべきことをご紹介します。

金融広報中央委員会が発表した「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和2年）」によると、二人以上世帯の平均貯蓄額は1436万円でした。年代別、収入別ではどうなのか、細かくみていきましょう。

今回、オールアバウトでは「小学生以下のお子さんのいる世帯を対象に「子育てのお金に関するアンケート」調査を実施（2020年12月実施。子育て世帯の約300人が回答）。みなさんから多くの「子育て世帯の家計改善テクニック」についてご回答をいただきました。その中でも1000万円以上貯めている人のテクニックには、ぜひマネしたい！と思うものが多くありましたので、ご紹介します。

子どもの教育費は子育て世代にとって、とても大きな出費で、家計に大きな負担がかかります。教育費は無駄遣いではないので難しいのですが、家計を圧迫していては問題です。そこで今回は、教育費を少しでも安くするための方法を詳しく解説していきます。

金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査（2020年）」が、2021年1月下旬に公表されました。単身世帯の金融資産保有額は、3年連続減少の1044万円になっています。2人以上世帯の保有額は増加したことから、真逆な状況となっています。その要因を探るとともに単身世帯が保有する金融資産額の詳細を見ていくことにしましょう。

高年齢者雇用安定法は、高年齢者の安定雇用や再就職を助ける法律です。令和3年4月には、令和7年3月までに希望者全員を65歳まで雇用することに加え、70歳雇用が努力義務になりました。

「平均貯蓄額」を語るときに、ベースとなる調査があります。主なものに、総務省統計局が発表する『家計調査』と、日銀の関連団体である金融広報中央委員会が発表する『家計の金融行動に関する世論調査』の2つです。公表されるたびに、「平均貯蓄額」の多さなどが話題になりますが、大事なのは、数字ではありません。「自分ごと」にどれだけ読み込めるか、一緒に考えてみましょう。

いったい、みんなはいくら貯めているの？と気になるものです。でも、大事なのは貯蓄額でも、収入でもありません。住宅ローンなど負債を抱えていれば、資産と負債のバランスを見なければ、健全な家計管理とはいえません。どう確認していけばいいのか、考えてみましょう。

皆さんから寄せられた家計の悩みにお答えする、その名も「マネープランクリニック」。今回のご相談者は、ジムを経営する60歳の男性。年間の赤字額が200万円と経営が大きく落ち込む中、所有する不動産についても思案中。ファイナンシャル・プランナーの深野康彦さんがアドバイスします。

皆さんから寄せられた家計の悩みにお答えする、その名も「マネープランクリニック」。今回のご相談者は、51歳の主婦の方。夫の定年が近づくものの、住宅ローンの支払いはまだ12年あり、教育費もこれからがピーク。老後資金が足りるかどうかも不安に感じている上、コロナ禍でボーナスは減額に。ファイナンシャル・プランナーの深野康彦さんがアドバイスします。