退職金・老後のお金 新着記事一覧(237ページ目)

女性87.32歳、男性81.25歳――厚生労働省が発表した2018年の日本人の平均寿命です。平均寿命の延び代はまだあるとのことなので、90歳超は当たり前、100歳超も視野に入る超長寿時代は目前に迫っています。そんな時代のマネープランはどう考えればいいのでしょうか？

定年退職して老後の域に入ると、家計管理が面倒だとクレジットカードを使わなくなる人がいます。でも、老後の生活が助かる使い方ができる1～3枚は持っておきたいものです。

公的な介護保険は、65歳以上にならないとサービスを受けることができないと思っていませんか？ 40～64歳でも特定の疾患で介護状態になればサービスを受けられます。介護保険に加入する年齢とサービスが受給できる年齢、条件についてご説明します。

遺族年金は死亡した大黒柱自身はもちろん、受け取る側の遺族も要件を満たす必要があります。大黒柱には「保険料納付要件」が、遺族には「生計維持要件」や「年齢要件」があるのです。また、老齢年金は一生涯受け取れますが、遺族年金には打ち切りになる場合があり、注意が必要です。

公的年金は加入月数や生年月日で損得が決まることが多い制度です。「厚生年金44年加入特例」もその一つ。この特例は年金に44年加入すれば、報酬比例部分と定額部分（基礎年金）を受給できる制度。利用するための条件を確認しましょう。

「40代で老後の準備なんてまだ早い」「老後の準備は定年前に始めれば十分」と思っていませんか？ 40代で老後の準備をはじめるのは決して早くはありません。40代からはじめる準備方法を「お金」「キャリア」「生きがい」の視点からご紹介します。

60歳定年後も働き続ける人が7割を超えました。65歳以上も5割近くになり、生涯現役が現実味を帯びてきました。50歳代の社員は、先輩たちの後ろ姿や会社の対応から我が身の処し方を学び、定年後も働き続けるための準備を始めているようです。

定年退職後、夫婦2人になると、月々の生活費は現役時代の70％になるといわれています。実際はどうなのでしょうか。また、食費、水道・光熱費などの費目別にはいくらかかっているのでしょうか。そんな疑問に答えるため、現役世代と定年退職後の家計簿を見比べてみました。定年退職後の家計をイメージするのに役立ちます。

「自分は相続税を払う必要がある？」そんな疑問を持つ人に簡単にチェックする方法をお教えします。平成30年中に、相続税を払う必要のある人は全体の約8.5％でした。残りの91.5％の人は相続税の課税の対象ではないということです。自分が相続税を払う必要があるのかどうかをチェックしてみましょう。　

お金の知識力や判断力のことを指す「金融リテラシー」。実は金融リテラシーを高めることは、自分らしい人生を送るうえでとても重要なことなのです。「金融リテラシー調査（2019年）」から、金融リテラシーの高い人の特徴をチェックして、高め方のコツをお教えします。