退職金・老後のお金 人気記事ランキング(2ページ目)

2024年（令和6年）10月から、企業の規模50人超、2カ月超の継続勤務の見込みであれば、短時間労働者の社会保険（健康保険と厚生年金）加入が義務づけられました。パートでも社会保険に入る人は、今後も増加するでしょう。今回は、60歳以上のパートで働く人は厚生年金に自分で入ったほうがお得なのかどうかを解説します。

老後破産の大きな原因の1つが貯蓄不足です。今回は、なぜ貯蓄が少ないまま老後を迎えてしまうのかという理由と、今からでも取り組める現実的な備え方を整理していきます。※サムネイル画像：amanaimages

71歳、シニアブロガーの紫苑さんは、コロナ禍を境に生活を見直して、月5万円の年金で暮らしていくようになったといいます。その生活の様子をつづった本を出版し、そのゆたかに暮らしていく姿が話題になっています。一体どのようにダウンサイジングしていったのでしょうか。

人生100年時代と言われており「年金は繰下げ受給するのがお得なのでは？」と考える方は多いかもしれません。しかし、すべての年金が繰下げ受給の対象になるわけではなく、増えない年金もあります。今回は、年金の繰下げ受給をしても増えない年金3つをご紹介します。

国民年金や厚生年金に一定期間加入している人は、原則として65歳から老齢年金が受給できますが、妻のほうが年上の夫婦の場合、「振替加算」のもらい忘れには注意してください。※サムネイル画像：PIXTA

公的年金は老後を支える基盤となり、私的年金は公的年金の不足を補う役割があります。今回は、公的年金の概要を簡単に説明して、私的年金の1つである「個人年金保険」を検討する際の注意点も説明します。

会社を退職した後、年金を受け取り始めたとしても、現役時代の6～7割の収入となる人が多いのではないでしょうか。そのような状況下、今までと同じ生活を続けていると、貧乏に向かってまっしぐらになるかもしれません。そうならないために、意識的に減らす支出を知っておきましょう。

本来、老齢年金は65歳から受け取る仕組みですが、希望すれば60歳から前倒しして受け取ることも可能です。今回は、繰り上げ受給が向いている人と、検討するときに知っておきたい注意点を紹介します。※サムネイル画像：amanaimages

国家公務員の退職手当（退職金）額は、勤続年数や退職理由などをもとに計算されます。退職金の平均相場はいくらくらいか、民間企業に比べて高いか安いかを調べてみました。

老後になって、年金や貯蓄だけで生活する方も多くいますが、現役時代のままの生活を引きずってしまうと将来、老後破綻という悲しい末路になってしまうかもしれません。今回は、老後破綻しやすい人の3つの特徴をご紹介します。