退職金・老後のお金 新着記事一覧(246ページ目)

老後の生活費の柱になる公的年金を、いくらもらえるのか気にしている30代～50代の人は多いのでは？　年金額は物価と賃金の変動(上下)に応じて改定されるルールです。従って、年金額は、毎年、微妙に変わります。年金改正のルールは社会情勢を見ながら見直され、今後はさらなる減額の方向に力学が働くと思われます。そのつもりで、老後のマネープランを実行しましょう。

人生100年時代、老後資金への関心が高まっています。「老後資金の準備に対する意識と現状」を2つのアンケート調査からピックアップしてご紹介します。また、その準備に使えるiDeCoや（つみたて）NISAなど税制上メリットのある制度もご紹介します

国民年金や厚生年金に上乗せし自分が運用を行う年金制度イデコ（iDeCo)。興味がある方も多いかと思いますが、始め方がわからないといった声もよく聞きます。今回はこのイデコの始め方について解説してみたいと思います。

長い老後を過ごすことになる我々は、収入を得られる複数の手段を講じておきたいもの。イザとなったら頼りになる（かもしれない）子どもはいない、「おひとりさま」はなおさらです。そこで、老後にはどんな収入源があるか、そして、どんな働き方があるかを考えてみました。

国民年金をもらえるようになる誕生日の3カ月ほど前になると年金機構（または各共済組合）から、「年金請求書」が送付されてきます。「年金請求書」と住民票等の添付書類を一緒に年金事務所に持って行き、年金請求をすると1、2カ月で年金証書が届き、その後1回目の支払いが行われます。 

厚生年金と厚生年金基金。名前がよく似ているので同じ制度と思っている方も少なくありません。しかし、基金分の年金の請求は厚生年金とは別もので、しかも基金独特の取り扱いをするため、注意が必要です。

個人年金保険に加入していて、年金を受け取るようになると税金がかかります。かかる税金の種類は、契約者と年金受取人が誰かによって変わってきます。今回は、どちらの名義も自分自身というケースの税金について解説します。

女性87.32歳、男性81.25歳――厚生労働省が発表した2018年の日本人の平均寿命です。平均寿命の延び代はまだあるとのことなので、90歳超は当たり前、100歳超も視野に入る超長寿時代は目前に迫っています。そんな時代のマネープランはどう考えればいいのでしょうか？

定年退職して老後の域に入ると、家計管理が面倒だとクレジットカードを使わなくなる人がいます。でも、老後の生活が助かる使い方ができる1～3枚は持っておきたいものです。

公的な介護保険は、65歳以上にならないとサービスを受けることができないと思っていませんか？ 40～64歳でも特定の疾患で介護状態になればサービスを受けられます。介護保険に加入する年齢とサービスが受給できる年齢、条件についてご説明します。