退職金・老後のお金 新着記事一覧(253ページ目)

長い老後を過ごすことになる我々は、収入を得られる複数の手段を講じておきたいもの。イザとなったら頼りになる（かもしれない）子どもはいない、「おひとりさま」はなおさらです。そこで、老後にはどんな収入源があるか、そして、どんな働き方があるかを考えてみました。

国民年金をもらえるようになる誕生日の3カ月ほど前になると年金機構（または各共済組合）から、「年金請求書」が送付されてきます。「年金請求書」と住民票等の添付書類を一緒に年金事務所に持って行き、年金請求をすると1、2カ月で年金証書が届き、その後1回目の支払いが行われます。 

厚生年金と厚生年金基金。名前がよく似ているので同じ制度と思っている方も少なくありません。しかし、基金分の年金の請求は厚生年金とは別もので、しかも基金独特の取り扱いをするため、注意が必要です。

個人年金保険に加入していて、年金を受け取るようになると税金がかかります。かかる税金の種類は、契約者と年金受取人が誰かによって変わってきます。今回は、どちらの名義も自分自身というケースの税金について解説します。

女性87.32歳、男性81.25歳――厚生労働省が発表した2018年の日本人の平均寿命です。平均寿命の延び代はまだあるとのことなので、90歳超は当たり前、100歳超も視野に入る超長寿時代は目前に迫っています。そんな時代のマネープランはどう考えればいいのでしょうか？

定年退職して老後の域に入ると、家計管理が面倒だとクレジットカードを使わなくなる人がいます。でも、老後の生活が助かる使い方ができる1～3枚は持っておきたいものです。

公的な介護保険は、65歳以上にならないとサービスを受けることができないと思っていませんか？ 40～64歳でも特定の疾患で介護状態になればサービスを受けられます。介護保険に加入する年齢とサービスが受給できる年齢、条件についてご説明します。

遺族年金は死亡した大黒柱自身はもちろん、受け取る側の遺族も要件を満たす必要があります。大黒柱には「保険料納付要件」が、遺族には「生計維持要件」や「年齢要件」があるのです。また、老齢年金は一生涯受け取れますが、遺族年金には打ち切りになる場合があり、注意が必要です。

公的年金は加入月数や生年月日で損得が決まることが多い制度です。「厚生年金44年加入特例」もその一つ。この特例は年金に44年加入すれば、報酬比例部分と定額部分（基礎年金）を受給できる制度。利用するための条件を確認しましょう。

「40代で老後の準備なんてまだ早い」「老後の準備は定年前に始めれば十分」と思っていませんか？ 40代で老後の準備をはじめるのは決して早くはありません。40代からはじめる準備方法を「お金」「キャリア」「生きがい」の視点からご紹介します。