定年・退職のお金 人気記事ランキング(6ページ目)

老後の不安のひとつはお金の準備ですね。老後の生活費として、貯金はいくらあったら安心できるのでしょう？ 毎月いくら使う？老後資金の希望と現実とは？などをデータをもとにチェックしてみましょう。金融広報中央委員会が毎年実施している「家計の金融行動に関する世論調査（2020年）」によると、老後のひと月当たりの最低予想生活費の平均は29万円、年金支給時に最低準備しておく貯蓄残高の平均は2160万円ということです。

お金のこと、難しいですよね。老後の不安からますますお金を貯めたい、家計を守りたい、と思っている人もいるのではないでしょうか。皆さんからのちょっとした疑問にオールアバウトの専門家が回答するコーナーです。今回は、老後のお金も将来もらえる年金も少ないときの考え方を専門家が回答します。専門家に質問がある人はコメント欄に書き込みをお願いします。

生きがいとは、広辞苑によると「生きるはりあい、生きていてよかったと思えるようなこと」とのこと。60代以上のシニア世代が、どのようなことにお金を使うと生きがいを感じるのかについて聞いてみました。押し活で自分が好きなスターのグッズを買いそろえることや、近くに住む子どもや孫のために、料理を手作りして届ける等さまざまです。

年金収入では生活費が足りないと気づいて、65歳になっていきなり働こうとしてもうまくいかないかもしれません。このような状況に陥らないために、50代のうちから考えておきましょう。

「老後貧乏」にならないためには、50代のうちから、老後をイメージして徐々に生活費を減らすことに意識を向けましょう。今回は、生活費の中でもぜいたくになりがちな費目でのダウンサイジングのポイントをご紹介します。

雇用保険の高年齢雇用継続給付は、60歳以降も働き続ける場合の賃金が60歳時点の75％未満に下がると支給される制度です。在職老齢年金との併給調整を含め、メリット・デメリットを詳しく解説し、制度の縮小・廃止についてもご紹介します。冒頭に最新記事へのリンクも記載しました。

国家公務員の約5倍もいる地方公務員。収入が安定しており、就職先として人気がある地方公務員の退職金（退職手当）の平均額などを総務省「給与・定員等の調査結果等（令和2年）」のデータをもとに解説します。

全国に約3万7600校ある公立校の先生は、教育職の地方公務員です。退職金は、都道府県や市区町村から支給されます。定年退職者への退職金平均支給額と、退職金支給額トップ10を都道府県、政令指定都市、市区町村別にご紹介します。

一言に「老後のお金が足りない」といってもその状況はさまざまです。本当に貯蓄額が少ない、「お金がない」と思っているだけ、老後に必要と思ってる額に貯蓄が追い付いていない、年金は当てにできるほど支給されないんだろうと思っている……など。では「お金がない！年金が少ない！」と思ったときに、まず実行していただきたいことをお伝えします。

コロナにより収入がなくなったり、減少する人が増える中で、家計の見直しと同時にチャレンジして欲しいことが少しでも収入を増やすことです。まずは月3万円～5万円の収入を得ることが目標です。そもそも年金やお給料以外の収入を得るという経験は大事です。経済的余裕が得られ、視野も広くなり日常に刺激がもたらされ人生が豊かになるでしょう。