定年・退職のお金 人気記事ランキング （10ページ目）

定年退職し毎日が日曜日状態になったとたん、やる気がなくなって何をしたらいいかわからなくなる人がけっこういるようです。特に男性に多いような気がします。定年後にやることを見つけられるのは自分自身しかいません。見つけるヒントになりそうなことをまとめてみました。

公的年金や退職金だけをあてにして、老後生活をするのは難しい時代になってきました。そこで現役時代から老後に向けて自分で積み立てをする、私的年金の公的制度が個人型確定拠出年金i「iDeCo」(イデコ)です。利用を検討する前に、まずは税制のメリットなど制度の概要を正しく知っておきましょう。初心者向けに解説します。

ご相談を受けていて思うことですが、退職金は、老後のご褒美などではなく、長い老後生活の補てんにすぎないのだという認識を持つべきです。まとまった金額の退職金について「このくらいなら、使ってもいいわよね」と、「なかなか減らないお金である」という幻想を抱いてしまう人が多いのです。退職金の扱い方の注意点を、2200万円を4年で使い果たしてしまった人の実例をもとに解説します。

定年退職後の不安のひとつに健康への懸念があるかと思います。若い時に比べ医療費はかさむでしょうし、介護費用も必要になるかもしれません。今回は定年退職後の医療・介護費用の目安について考えてみたいと思います。

介護保険と医療保険、それぞれで自己負担上限額（高額療養費、高額介護サービス費）が決められていますが、これを合算してさらに負担上限額が決められる制度「高額医療・高額介護合算療養費制度」があります

平成26年4月から、70歳以上74歳の人が医療機関の窓口で支払う医療費の自己負担割合が2割（一部１割のまま）に引き上げられます。現在3割負担の人は3割のままです。負担割合は所得や収入によって決まります。さあ、あなたはどちらになるでしょう。

現在、退職年齢は60～65歳前後に流動化しています。60～65歳未満で退職すると雇用保険から基本手当（失業給付）が給付され、老齢厚生年金との併給調整が行われます。65歳以上で退職すると、年金と「高年齢求職者給付金」という一時金が支給されます。

「私が将来、認知症になったら誰が財産を管理してくれるのでしょう?」そんなおひとりさまの疑問に答えるため、成年後見制度について司法書士の藤田真弓さんに教えていただきました。

公的年金がジワジワと減っています。少子化が解決しない限り、年金が減るのはやむを得ないでしょう。すでに年金を受給している人もこれから受給する人も、年金減を受け入れつつ、それに適応できる家計作りをしましょう。

50代に入ったら、どんなに遅くても70代前半までには、自分の死の前後の希望や死後の事務処理、財産分割などについてエンディングノートに書き残しておきましょう。これは、自分が望むエンディングを迎えるため、家族を迷わせないために必要なことです。エンディングノートに盛り込みたい内容と書き方をまとめました。