結婚・出産・教育のお金 人気記事ランキング(6ページ目)

いまや高校の卒業生の半分以上が大学に進学する時代、高校生の間に通う塾や予備校の費用が気になりますよね。一体どのくらいお金がかかるのでしょうか。日頃の相談業務でも子どもがいるほとんどの親が、「大学には行かせる予定なので、学費を貯めたいです」と話し、高校3年または大学入学の時期にお金が受け取れる学資（こども）保険などを活用して大学費用を準備している人もとても多いです。

今後、金利上昇を考える場合、教育資金づくりとして2014年1月から始まる少額投資非課税制度（NISA）を活用する方法も選択肢のひとつになると思います。

増加する高齢出産。人生の3大支出（教育費・住宅購入・老後資金）が一度にやってくることも。教育費は少なくとも200万円つくることを目標に。高齢出産の場合、子供の教育費と同時に自分自身の老後の生活費も準備する必要があることを忘れずに。

教育資金を準備するために学資保険(こども保険)に加入する人は多く、加入者の平均保険金額は約213万円。しかし、これは大学進学の初年度にかかる金額とほぼ一致しており、大学4年間の学費としては足りないことに。その不足分をどう作っていけばよいかをお伝えします。

義務教育を終えたあと、高校や大学または短大、専門学校と、学費を払って進学したあとに社会に出て働いて給与を得る……というのが一般的な進路です。しかし、数こそ少ないですが、給与を得ながら学ぶことができ、就職もできる高校があることをご存知ですか？

2018年新たな民間奨学金として「キーエンス財団」が設立されました。多くの学生に門戸を開き、月間8万円を4年間給付といった手厚い支援内容です。今回は、奨学金に関する民間の動きとキーエンス財団の詳細について見てみます。

家計状況から、教育に関するお金をプロに診断してほしい！　今回の相談者はお子さん4人を抱え、大学までの進学費用が心配な40代の方。ファイナンシャル・プランナーの二宮清子さんが今後の家計状況をシミュレートします。

私立中学校受験で合格した後に納入する入学金、1校しか入学できないのに2校以上に納入してしまう人もいます。なぜこのようなことが起きてしまうのか、これから中学受験を迎える人は要チェックです。

子どもが中学受験をして私立中学に入学したら、保護者は授業料等を3年間負担することになりますが、特待生制度を用意している中学校の特待生になれば負担は軽減できます。中学受験の特待生制度についてどのように考えればよいか、まとめてみました。

大学進学での仕送り額はいくらでしょうか？ 東京で学生が一人暮らしする場合、仕送りの平均は月8万9300円！ 3年連続で上がっています。そのうち家賃は平均月6万9700円。なんと、仕送り額に占める家賃の割合は8割近くまでせまっています。