定年・退職のお金 人気記事ランキング(10ページ目)

長生きすることで老後資金が枯渇する「長生きリスク」に備え、定年後も働く人が増えています。ただし老後が不安だからという理由で働き続けていると、そのうち「老後も働くだけが人生なの？」「ムリして働くのは大変……」など疑問を感じることがあるのではないでしょうか。今回は、定年後、働き続けるメリットとデメリットを知り、老後どのように働くことがベストかを考えてみましょう。

65歳以降に、新たに仕事を得たいと考えている方の中には、「高齢になって新しい仕事なんてなかなかない……」と悩んでいる方がいるのではないでしょうか。今回は、富山労働局職業安定部職業安定課の山下課長補佐に「生涯現役支援窓口」で行われている支援内容を詳しく伺いました。

2019年の「老後2000万円問題」から5年後の2024年には、物価上昇を考慮し「老後に4000万円必要」という試算が注目されるようになりました。老後までに、もし準備できる貯蓄が1000万円だったら、十分な生活を送るにはどのような対策が必要になるのでしょうか。

2025年には主要な食品メーカー195社で約4000品目の値上げが見込まれています。今後さらに負担が増える可能性があり、「ますます節約がんばらないと……」と思う方も多いでしょう。同じ節約でも「効果的な節約」で乗り切りましょう。

老後の生活に備えて貯蓄は大切ですが、もし貯蓄が十分でなかったらどうなるのでしょうか？「何とかなる」と楽観的に考える方もいるかもしれませんが、老後の準備を怠ると深刻な状況に陥ることも。貯蓄がない場合のリスクや頼れる相談先について解説します。

介護は、ある日突然必要になることもあれば、日々の生活の中で徐々にサポートが求められるようになることもあります。介護が必要になるきっかけや、公的な介護保険制度の仕組み、そして実際にサービスを利用するまでの流れについて、介護に初めて向き合う方にも分かりやすく解説します。

公的な介護保険は、65歳以上にならないとサービスを受けることができないと思っていませんか？ 40～64歳でも特定の疾患で介護状態になればサービスを受けられます。介護保険に加入する年齢とサービスが受給できる年齢、条件についてご説明します。

老後の不安のひとつはお金の準備ですね。老後の生活費として、貯金はいくらあったら安心できるのでしょう？ 毎月いくら使う？老後資金の希望と現実とは？などをデータをもとにチェックしてみましょう。金融広報中央委員会が毎年実施している「家計の金融行動に関する世論調査（2020年）」によると、老後のひと月当たりの最低予想生活費の平均は29万円、年金支給時に最低準備しておく貯蓄残高の平均は2160万円ということです。

厚生労働省や日本経団連、東京都産業労働局などの退職金に関する調査から、定年退職者の退職金額の相場をご紹介します。企業規模、学歴、職種、退職金の給付方法などによって金額に大きな差があり、金額そのものも減少傾向にあります。【2021年7月時点最新情報】

退職して実感するのは、社会保険料の負担の重さです。定年退職後の公的医療保険の加入には4つの選択肢がありますが、有利な公的医療保険は、退職時の給与やその後の収入、健康状態などによって異なります。とりあえず退職後2年間の保険料を比較しましょう。