定年・退職のお金 新着記事一覧(59ページ目)

90歳超の高齢者は珍しくなくなり、100歳超も視野に入った昨今、老後生活を心配している人は多いでしょう。中でも、単身世帯は84.9%が「心配」だと答えています。そんな、今ドキの単身世帯の老後観を調査結果から探ってみました。「共感できる！」人が多いのでは？

ファイナンシャルプランナーがマネープランの相談を受けた時、必ずといって良いほど使うのが「ライフプラン表」です。人生、なかなか計画通りにはいかないものですが、50歳になったら、改めてライフプラン表を作成してみる価値が出てきます。

個人型DC（iDeCo）は、基本的に老後の生活費を確保するためのツールですが、別な観点から見ると、人生のリスクヘッジにもなるという特性を兼ね備えています。それはどういうものなのか、簡単に説明していきましょう。

老後資金として貯蓄したお金が足りるかどうかは、関心が高いテーマですね。そこで、現在の高齢者世帯の貯蓄残高のデータを使って、足りるかどうか計算してみました。

安定したお給料と、民間企業に比べて多いと言われている退職金。定年延長と定年後も働ける場の確保。公務員になれれば一生安泰ということで、現役時代の資産形成に関心が薄い人もいるようですが、現実はそう甘くありません。

「投資信託は長期で保有しましょう」と、投資信託の本などには書かれています。確かにその通りです。でも、実態はどうでしょうか。長期で保有できる投資信託がどのくらいあるのかを調べてみました。

総務省統計局が2017年9月に公表した資料によると、65歳以上の高齢者人口は3514万人、総人口に占める割合は27.2%と推計されるとのこと。人口、割合ともに過去最高になったそうです。さらに、高齢者の年齢と区分を見直してはどうかとの提言がされました。それって、どうして？そして、どんな内容？

あるアンケート結果から「老後を甘くみているのでは」とも思える40～50代の姿が浮かび上がってきました。今の高齢者は徐々に生活が厳しくなっており、20年後はもっと厳しくなっているはず。にも関わらず、老後生活に危機感はあっても老後資金の準備意識が甘いようなのです。

介護の費用ってどれくらい必要なのでしょうか？ 自宅で介護するケースを想定して、介護保険の利用例をご紹介しましょう。介護保険では、利用者負担が1割でサービスが受けられ、要介護状態区分（要支援1～要介護5）に応じて上限が決められています。

40代は体力も気力も充実した働き盛り。老後のことを考えるのはまだまだ早いと考えている人が多いでしょう。でも、実は、不幸な老後を招くか招かないかは、40代からの準備にかかっていると言っても過言ではないのです。その準備とは？ これだけは始めておきたい5つを紹介します。