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傾斜地や高台の住宅地などでは、家の前の道路が階段状になっている場合があります。このような敷地に家を建てるときにはどのような問題があるのか考えてみましょう。

隣地などとの間に高低差があるときに造られる「擁壁（ようへき）」ですが、すでに擁壁のある中古住宅や土地を購入するときには、どのような注意が必要なのかを考えてみましょう。（2017年改訂版、初出：2011年7月）

住宅や土地を購入するときには、「道路」の種類や接道義務についてもよく理解しておくことが必要です。この道路とは、あくまでも建築基準法によるものであり、日常生活でイメージするものや、他の法律による規定とは異なる部分があるため、これらを区別して考えなければなりません。（2017年改訂版、初出：2011年10月）

都市部ではかなり以前に道路の新設や拡幅が計画されながら、それが実施されていないケースも少なくありませんが、都市計画道路にかかる敷地では、住宅などの建築が一定のものに制限されます。その建築制限の内容とあわせ、都市計画道路がある土地や住宅を購入するときの注意ポイントなどをみていきましょう。（2017年改訂版、初出：2012年1月）

建築基準法に定められた接道義務を満たさない敷地でも、43条ただし書きの規定によって建築確認を受けられる場合があります。しかし、そのためには一定の手続きなどが必要で、必ず受けられるという保証はありません。このような敷地はそれなりに安く売られることが多いものの、特性をよく理解したうえで慎重に検討をすることが大切です。（2017年改訂版、初出：2012年2月）

住宅取得資金などに関する特例を正しく理解するためには、まず相続税と贈与税について知っておくようにしましょう。複雑で難解な相続税と贈与税について、ぜひ覚えておきたい基本的な内容をまとめてみました。（2016年改訂版、初出：2005年8月）

住宅を購入して引き渡しを受けるのと同時に登記の申請をしますが、そのときに必要となるのが登録免許税です。住宅購入時の登録免許税について、しっかりと理解しておきましょう。（2018年改訂版、初出：2005年4月）

幅が4ｍ未満の狭い道路に接する敷地では、道路の中心線から2ｍの位置まで敷地をセットバックさせなければなりません。その際の中心線は単純に「いまある道路の真ん中」とはいかないケースも多いのですが、どのように考えればよいのでしょうか。（2017年改訂版、初出：2005年7月）

「重要事項説明書のポイント」の2回目。今回は法令に基づく制限や道路に関する事項、施設の状況に関する事項などについてみていくことにしましょう。（2017年改訂版、初出：2004年7月）

私道をめぐる近隣トラブルは比較的多いようです。しかし、何ら問題のないケースが大半であり、やみくもに敬遠する必要はありません。私道に接する土地や一戸建て住宅を検討するとき、無用な争いに巻き込まれないためのチェックポイントをまとめました。（2018年改訂版、初出：2004年2月）