平賀 功一

賢いマンション暮らし ガイド 平賀 功一

ひらが こういち

マンションに精通したガイドが、上手な住まい方に関する情報をお伝えします!

ガイド記事一覧

  • 転勤時の「住宅ローン減税」 その注意点を整理する

    転勤時の「住宅ローン減税」 その注意点を整理する

    サラリーマンの宿命「転勤」―― 突然の転勤命令で「住宅ローン減税」の還付がストップしたら、読者の皆さんはどうしますか。誰もが困るに違いありません。とても複雑で分かりにくい「住宅ローン減税」制度ですが、正確な知識を持つことによって万が一の際の対応力が高められます。

    掲載日:2018年01月09日住宅購入の費用・税金
  • 住宅ローン控除(減税)の申請忘れは5年間請求可能

    住宅ローン控除(減税)の申請忘れは5年間請求可能

    最大400万円(2017年入居)もの税金が還付される「住宅ローン控除(減税)」。しかし、中には“うっかり”確定申告をし忘れた人もいるのでは……。しかし、ご安心ください。5年間さかのぼって請求できます。

    掲載日:2018年01月03日住宅購入の費用・税金
  • 「住宅ローン控除(減税)」基礎の基礎

    「住宅ローン控除(減税)」基礎の基礎

    住宅ローン控除(減税)で税金が戻る・・・何となく分かっているようで、しかし実際はよく分からない。確定申告すると“自分”にはいくら戻ってくるのか、具体的な事例をもとに計算方法をご紹介します。(2017年改訂版、初出:2005年9月)

    掲載日:2017年12月29日住宅購入の費用・税金
  • 「住宅ローン減税」適用中の転職 ここに注意!

    「住宅ローン減税」適用中の転職 ここに注意!

    住宅ローン減税の適用期間中に転職した場合、はたして税還付は継続するのか。その際、どういう手続きが必要になるのか?-- 具体的に紹介します。

    掲載日:2017年12月11日住宅購入の費用・税金
  • 管理組合の役員になると、どういう仕事をするの?

    管理組合の役員になると、どういう仕事をするの?

    今やマンションストック数は約600万戸、1480万人が暮らす居住形態として分譲マンションは定着していますが、半面、役員のなり手不足が深刻化し、管理組合の運営を不安定にしています。そもそも役員になると、どういう仕事をするのか知らない人も少なくありません。そこで、本稿では役員の具体的な業務内容について、わかりやすく説明します。

    掲載日:2015年05月07日マンション管理
  • 管理組合向け「省エネ住宅ポイント」の活用術

    管理組合向け「省エネ住宅ポイント」の活用術

    2015年春から本格始動した「省エネ住宅ポイント」。一戸建て住宅での活用を想定する人が多い印象ですが、分譲マンションでも同様にポイントが付与されます。管理組合にとって、共用施設をリニューアルする絶好のチャンスです。本稿では発行ポイントの上手な活用法をご紹介します。

    掲載日:2015年03月26日マンション管理
  • 不動産ネット取引が試運転を開始 個人売買は対象外

    不動産ネット取引が試運転を開始 個人売買は対象外

    ネット社会の進展を受け、不動産市場でも議論が始まったIT活用による宅地建物取引。しかし、皮肉にも消費者保護を目的に強化した宅建業法が阻害要因となり、非対面(ネット上)での契約行為を難しくしています。そこで、まずは社会実験にてネット取引の試運転をスタートさせます。

    掲載日:2015年03月02日不動産売買の法律・制度
  • マンションの修繕積立金が足りない さあどうする?

    マンションの修繕積立金が足りない さあどうする?

    皆さんがお住まいの分譲マンション、修繕積立金は足りていますか。修繕積立金の残高不足はマンションの資産価値に悪影響を及ぼします。快適なマンション生活を阻害しかねません。そうならないよう事前対策に力を入れる必要があります。

    掲載日:2015年02月02日マンション管理
  • 自宅を売却、既払い修繕積立金の返金請求は可能か?

    自宅を売却、既払い修繕積立金の返金請求は可能か?

    突然、区分所有者から「すでに支払った修繕積立金を返してほしい」と返金請求されたら、管理組合はどう対処すればいいでしょうか。返金すべきか、それとも拒否すべきか?―― 判断に迷うところです。そこで、本稿では対応方法についてのノウハウをお知らせします。

    掲載日:2014年12月29日マンション管理
  • 「住宅ローン減税」確定申告2014年度版/必要書類

    「住宅ローン減税」確定申告2014年度版/必要書類

    適用期間が4年間延長され、最大控除額が400万円まで引き上げられた「住宅ローン減税」。ただし、この減税を受けるには確定申告しなければなりません。多くの提出書類が必要になりますので、本稿を参考に早めに収集しておくと安心です。

    掲載日:2014年12月19日住宅購入の費用・税金
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