年金 人気記事ランキング

厚生年金の受給額は「加入期間」および「平均年収」で決まります。ただ、計算方法が複雑なため、自分の年金の計算をしたいのにできない！という声も。そこで、ざっくりとした受給額の早見表を作ってみました。

老後もらえる年金額は未確定ですが、いま年金をもらっている人たちの平均額はわかります。2017年3月公表の最新データから、国民年金・厚生年金の平均受給額をご紹介します。

厚生年金に20年（原則）加入した場合、3つの条件を満たせば「加給年金」という家族手当を受け取ることができます。加給年金の額は加入期間が19年か20年かで大違い。20年の壁はぜひ越えておきましょう。

国民年金の受給額は「加入期間（保険料納付期間）」によって決まります。複雑な計算をしなくてもわかるように、受給額の早見表を作ってみました。

生活費の平均は、60～69歳の世帯で月24万9214円、70歳以降で月20万487円。一方、年金受給額は、モデル世帯でみると月22万1000円ほど。年金収入だけでは赤字になることが予測されます。どう対処すればいいかを考えました。

公務員や私立学校の教職員が加入する共済年金。受給額の計算方法は基本的に厚生年金と同じですが、職域加算があるため、同じ給料と加入期間だと、2割ほど共済年金のほうが多くなります。

厚生年金と厚生年金基金。名前が良く似ているので同じ制度と思っている方も少なくありません。しかし、基金分の年金の請求は厚生年金とは別もので、しかも基金独特の取り扱いをするため、注意が必要です。

厚生年金には、65歳から終身受け取れる年金と、60歳から64歳まで受け取れる年金があります。後者を「特別支給の老齢厚生年金」といいますが、期間限定のため受け取れる人と受け取れない人がいます。生年月日などの受給資格についてまとめました。

少子高齢化とともに論じられる年金問題。何かと不安がぬぐえないものですが、そもそも年金はいくらもらえるのでしょうか？ 将来の受給額はわかりませんが、現時点で年金を受給している人たちの平均像をご紹介します。

働きながら年金をもらう場合、年金が減額されうる「在職老齢年金制度」。この制度があるために働くのを躊躇する方もいます。でも、年金が減額されない働き方もあるのです。