定年・退職のお金 人気記事ランキング(9ページ目)

シニアになると自由な時間が増え、買い物を楽しむ機会も増えます。しかし、「便利そうだから買ったけど、結局使わなかった」「しまう場所がなくて困っている」といった経験はありませんか？ 今回は、ムダな買い物を減らす3つのコツをご紹介します。

公的な介護保険は、65歳以上にならないとサービスを受けることができないと思っていませんか？ 40～64歳でも特定の疾患で介護状態になればサービスを受けられます。介護保険に加入する年齢とサービスが受給できる年齢、条件についてご説明します。

老後の不安のひとつはお金の準備ですね。老後の生活費として、貯金はいくらあったら安心できるのでしょう？ 毎月いくら使う？老後資金の希望と現実とは？などをデータをもとにチェックしてみましょう。金融広報中央委員会が毎年実施している「家計の金融行動に関する世論調査（2020年）」によると、老後のひと月当たりの最低予想生活費の平均は29万円、年金支給時に最低準備しておく貯蓄残高の平均は2160万円ということです。

60歳定年から年金を受給するまでの空白の5年間で退職金と貯蓄が2000万円消える？ 定年が60歳以上に延びている企業が多くなってきましたが、65歳まで働くと家計はどう変わるかチェックしましょう。

退職して実感するのは、社会保険料の負担の重さです。定年退職後の公的医療保険の加入には4つの選択肢がありますが、有利な公的医療保険は、退職時の給与やその後の収入、健康状態などによって異なります。とりあえず退職後2年間の保険料を比較しましょう。

老齢厚生年金には様々な併給調整があり、年金の一部あるいは全部が支給停止される場合があります。雇用保険の失業給付である基本手当もその対象です。どちらか1つを選択しなければいけません。支給金額だけで決めると、ひょっとしたら大損するかも知れません。

公的年金は加入月数や生年月日で損得が決まることが多い制度です。「厚生年金44年加入特例」もその一つ。この特例は年金に44年加入すれば、報酬比例部分と定額部分（基礎年金）を受給できる制度。利用するための条件を確認しましょう。

雇用保険の給付で見落とされやすいのは「期間の合算」です。「それぞれの再就職までの期間が一年以内で、給付をまだ受けずにいる」ならば複数の職場での勤務期間を合算することが出来ます。つまり短期間で離職を繰り返していても、通算の期間が条件に満たされていれば雇用保険は給付されることができます。

総務省「令和2年家計調査報告（貯蓄・負債編）」によると、高齢者世帯の平均貯蓄額は2324万円。貯蓄額3000万円以上の保有割合は26％、1000万円以下が38％（うち100万円未満8％）です。老後に必要なお金、かかるお金は、いったいいくら？

老後資金の準備に利用できる優遇税制の制度や商品にはどのようなものがあるのでしょうか。加入する年金制度がポイントです。