定年・退職のお金 人気記事ランキング(9ページ目)

人生100年時代といわれています。長生きには良いこと、悪いことの両面があり、楽しく生きるには両方のバランスが必要です。長い老後を、お金に困らないためにはどんな備えが必要でしょうか。今回は、5つ紹介します。

終活の一環として身辺整理に取り組むとき、「あまりテレビを見ないから」ということで、処分を検討する方がいるのではないでしょうか。その理由には、テレビを処分すればNHK受信料の支払いが必要なくなるというのも1つのようですが、本当でしょうか？

50代で「老後貧乏」を予感するのは、将来の不安や経済的な見通しの悪さに直面したときです。老後貧乏にならないための準備と心がけについてご紹介します。

老後の不安のひとつはお金の準備ですね。老後の生活費として、貯金はいくらあったら安心できるのでしょう？ 毎月いくら使う？老後資金の希望と現実とは？などをデータをもとにチェックしてみましょう。金融広報中央委員会が毎年実施している「家計の金融行動に関する世論調査（2020年）」によると、老後のひと月当たりの最低予想生活費の平均は29万円、年金支給時に最低準備しておく貯蓄残高の平均は2160万円ということです。

無職となった老後も、年金など一定額以上の収入や資産があると、所得税や個人住民税、公的医療保険などの負担を求められます。2019年の高齢無職世帯の家計では、税金や社会保険料が支出の12％を占めます。内容を把握して老後の赤字家計を防ぎましょう。

定年退職後は収入が減るため、生活費も抑える必要があります。しかし過度な倹約を続けていては、楽しい老後とはいえません。健康維持のためにも、仕事を続けられるだけ続ける、子や孫への援助はできる範囲で、趣味もお金がかからない工夫をする、といった発想を取り入れましょう。

2021年6月国家公務員の定年年齢を65歳に引き上げる法律が成立。完全に65歳定年になるのは31年度です。それまでは「再任用制度」で働くことになります。人事院の調査から、令和元年度に定年退職した国家公務員の退職前後の考えや働き方をご紹介します

パート主婦には、年収の壁があります。妻自身が社会保険料（厚生年金保険料・健康保険料）を納める必要が生じる「106万円の壁」。しかし社会保険の適用範囲は拡大しており、自分で社会保険に加入するパート主婦は、2022年10月から、さらに増えました。収入をおさえて働き「106万円の壁」の手前でとどまるべき？それとも、飛び越えるべき？

定年退職し毎日が日曜日状態になったとたん、やる気がなくなって何をしたらいいかわからなくなる人がけっこういるようです。特に男性に多いような気がします。定年後にやることを見つけられるのは自分自身しかいません。見つけるヒントになりそうなことをまとめてみました。

ご相談を受けていて思うことですが、退職金は、老後のご褒美などではなく、長い老後生活の補てんにすぎないのだという認識を持つべきです。まとまった金額の退職金について「このくらいなら、使ってもいいわよね」と、「なかなか減らないお金である」という幻想を抱いてしまう人が多いのです。退職金の扱い方の注意点を、2200万円を4年で使い果たしてしまった人の実例をもとに解説します。