定年・退職のお金 人気記事ランキング(9ページ目)

介護保険は、40歳から被保険者になり、会社員や公務員であれば、給料から健康保険料と一緒に天引きされます。この場合の介護保険料は、協会けんぽでの料率でいうなら「1.60％」とわずかなことや、事業主と折半となるため、負担と感じることは少ないといえます。しかし、65歳以降になると急上昇することに！ その理由を解説します。

原則65歳以上になれば「公的年金」がもらえます。しかし「そもそも、もらえる年金額が少ない……」ため、老後の生活に不安を感じている方がいるのではないでしょうか。もし、生活が困窮したら、生活保護の受給を思い浮かびますが、両方を同時にもらうことはできるのでしょうか。

働くことは、収入を得るだけでなく、規則正しい生活ができたり、人との交流が生まれたり、やりがい・生きがいを感じたりなどのメリットもありおすすめです。今回は、60代で働く人の割合と、どのくらいの年収を得ているのかをご紹介します。

「生活防衛費」は、毎月の生活費の3～6か月分、余裕を持つなら6～12カ月分ぐらい準備するのが一般的な目安です。単身世帯では約50万～200万円、二人以上世帯であれば約90万～350万円ほどです。今回は、生活防衛資金のおすすめの預け先をいくつかご紹介します。

定年退職で受け取る退職金は、自分自身への、最高の「ご褒美」であると同時に、これからの長い老後を安定して支える「最も大切な原資」でもあります。今回は、老後も安定を手にする人、貧乏になってしまう人の行動を比較しながら、退職金の「本当の価値」について考えてみましょう。※サムネイル画像：amanaimages

多くの銀行では、通常の定期預金よりも大幅に高い金利を提示する「退職金プラン」を用意しています。今回は、大手信託銀行3社の最新プランを調査し、その内容を比較しました。※サムネイル画像：PIXTA

年金生活に入り、これからの長い月日を思うと「少しでも蓄えを増やしておいたほうがいいかも」と投資を検討するのは、ごく自然なことかもしれません。今回は、これから投資を始めてもよいのか、そしてどのように付き合っていけばよいのかを整理してみましょう。※サムネイル画像：PIXTA

国家公務員の退職手当（退職金）額は、勤続年数や退職理由などをもとに計算されます。退職金の平均相場はいくらくらいか、民間企業に比べて高いか安いかを調べてみました。

50歳の人が定年を迎えるまで、あと10年。今、貯蓄額がゼロ円だとして、残り10年間で目標金額を貯めるには、毎月いくら積み立てていけばよいのでしょうか。計算するためのツールも紹介。

人生100年時代の老後資金はいくら必要か。持ち家の家庭が定年退職したときから100歳までの間、あるいは平均余命まで生きた場合に必要になる資金がいくらなのか。また、資金が足りない場合、どのように工面することができるのかを解説します。