45

〔LL-45〕
マンションの上階などからの軽量衝撃音 (物を落としたときなどの高い音) に対する遮音性能で、数値の低いほうが高い性能を表しています。50が標準ともされますが、これが45であれば一応安心して生活できるようです。40であればさらに安心ですが、まだこの水準を取り入れた物件は少ないのが実情です。


50

〔50平方メートル〕
税金に関する多くの特例で、マンションの場合には専有面積、一戸建住宅の場合には床面積が、登記簿で50平方メートル以上であることを要件としています。


〔50平方メートル〕
住宅金融公庫などによる融資では、マンションの場合に専有面積が50平方メートル以上 (280平方メートル以下) であることを条件にしています。証券化ローンでも同様の条件となっていますが、今年 (2004年) 4月から30平方メートル以上のマンションにも融資できるよう、条件が緩和される予定です。

〔50年〕
一般定期借地権の存続期間は50年以上となっています。

〔L-50〕
マンションの上階などからのドスン、ドスンというような重量衝撃音に対する遮音性能で、数値の低いほうが高い性能を表しています。L-50が標準で、これより数値が大きいと上下階からの音が気になるでしょう。LHで表されることもあります。

〔D-50〕
マンションの隣戸との間の戸境壁に対する遮音性能で、L値とは逆に数値の高いほうが性能も高くなっています。D-50が標準で、55以上であれば安心して夫婦喧嘩もできるようですが、イザというときに助けを呼んでも隣の人が気付いてくれないかも知れませんね。実験による測定が必要なため、この値は表示されないケースも多いようです。


56

〔昭和56年〕
建築基準法による新耐震基準が昭和56年 (1981年) 6月1日より適用され、これ以降に建築確認申請が出された建物であれば比較的安心です。しかし、マンションなど工期の長い建物では、新耐震基準以前の建築確認でも完成時期が昭和57年や58年になっているものがあるので注意が必要です。なお、新耐震基準以前の建物がすべて悪いというのではなく、堅牢な建物も数多く存在しています。


60

〔×60〕
住居系以外の用途地域内で前面の道路幅員が12m未満の場合、 「指定容積率」 か 「道路幅×60」 のどちらか低いほうの数値が適用されます (一部、指定を受けた区域では×80または×40) 。例えば前面道路の幅が5.0mの場合 「5.0×60=300」 となり、指定容積率が500%であっても実際に適用される容積率は300%が上限となります (特定道路による緩和などがある場合を除く) 。


70

〔70平方メートル〕
住宅金融公庫などによる融資では、一戸建住宅の場合に床面積が70平方メートル以上 (280平方メートル以下) であることを条件にしています (リ・ユース住宅購入融資では60平方メートル以上) 。



【 0~ 2
【 3~ 5
【 7~ 15
20~ 40
45~ 70
80~240
550~  】



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