結婚・出産・教育のお金 人気記事ランキング(4ページ目)

子どもの教育資金はいくら必要なのでしょうか？いくら貯めればいいのかについての金額の目安と、あなたの性格からみた、教育資金の貯蓄方法・使うべき金融商品について考えてみましょう。児童手当はすべて貯めたうえで、コツコツとプラスして積立で貯めるのが王道です。教育費を貯めるのに、使える商品には、一般財形・住宅財形、自動積立定期、こども保険、定期預金、ネット定期、個人向け国債、宝くじ付き定期などがあります。

お金で幸福は買えないけれど、幸福の条件の1つに、「ある程度のお金」が必要なのも事実。「お金持ちになるための方法」を考えてみましょう。

子どもの教育資金を設計する際には、大まかに進路を想定することが必要です。その際のひとつの目安として学歴と生涯賃金の関係を見てみましょう。高卒よりは高専・短大卒、高専・短大卒よりは大卒・大学院卒のほうが、生涯賃金が高くなることがわかります。

東京都の調べでは、令和3年度の中学1年生生徒総数は10万4466人。そのうち私立・国立中学に通う生徒は2万7549人。全体の26.4％が私立・国立中学校に通っているということですね。東京都の小学校6年生は、4人に1人以上は中学受験をしているようです。今回は、私立中学校に関わるお金についてご紹介しましょう。

生涯賃金で見ると、重要なのは勤める会社の規模。データで見た場合ですが、高卒でも安定感ある大企業に勤めることができれば、大卒で中小企業などに入るよりも生涯賃金が高くなる逆転現象も起こりえます。

1999年にスタートした公立の中高一貫校の人気は根強いようです。中学から入学できれば高校受験をすることなく、中高6年間を通して一貫した教育を受けられる中高一貫校。その上、公立ならば費用面でも大きな魅力があります。 公立と私立では費用はどのくらい違うのでしょう。

平成24年度より設けられた「所得連動返還型無利子奨学金」とはどのようなものなのでしょう。これから奨学金を利用する可能性がある人は要チェックです。

2020年4月よりスタートした「大学無償化（高等教育の修学支援新制度）」。高等教育とは高校を卒業してからの教育を指し、大学（四大・短大）や専門学校などが対象です。一定以下の所得層の家庭では、大学や専門学校等に通う際に、入学金や学費が免除・軽減され、学生生活を送るための生活費の支援を受けることができます。概要を押さえておきましょう。

これから子どもの中学受験を考える親にとって、どのくらいの収入があれば問題なく通わせることができるかは、とても気になるところです。そこで、子どもが私立中学に通う世帯の世帯収入の統計を参考に、FPとして考えてみました。

子どもが中学受験をして私立中学に入学したら、保護者は授業料等を3年間負担することになりますが、特待生制度を用意している中学校の特待生になれば負担は軽減できます。中学受験の特待生制度についてどのように考えればよいか、まとめてみました。