結婚・出産・教育のお金 新着記事一覧 （7ページ目）

「1秒でも早く離婚をして、自分らしい暮らしをしたい」「離婚さえできれば幸せになれる」と焦り、手当たり次第に情報収集をしている人もいると思います。離婚後に困窮しないためにも、離婚までの期間でしっかりと準備しておくことが重要になります。

大学4年間の学費はいくらかかるのでしょう？ 大学の学費は、国公立か私立かとともに、文系か理系か医歯薬系か、あるいは自宅か自宅外かなどで異なります。高校生のお子さんがいるご家庭は、一度、大学の学費がいくらかかるのか、試算しておきたいものです。

大学でかかるお金について解説します。国公立と私立、自宅通学か自宅外かに分けて考えます。

女性からみた結婚相手の年収は、最低400万円以上、理想が500万円以上ともいわれています。ただ、夫の給料だけではなかなか実現しないのが現実。ここは夫婦2人で年収600万円を目指してみませんか？ 夫婦で稼いでリスクヘッジを！ 共働きをするメリットはたくさんありますよ。

「産後ケア施設」は出産後の女性が心身の回復をはかるため施設。近年日本でも増えており、民間だけでなく一部の自治体での取り組みも見られます。産後ケア施設のが有効な理由と、施設にかかる費用やサービスを解説します。

子どもが生まれてから18歳まで、毎月1万円を貯蓄し続けたとすると、元金だけで216万円貯められる計算です。児童手当貯蓄と月1万円の別立て貯蓄を組み合わせて、目標貯蓄額500万円の達成を目指しましょう。

いまや高校の卒業生の半分以上が大学に進学する時代、高校生の間に通う塾や予備校の費用が気になりますよね。一体どのくらいお金がかかるのでしょうか。日頃の相談業務でも子どもがいるほとんどの親が、「大学には行かせる予定なので、学費を貯めたいです」と話し、高校3年または大学入学の時期にお金が受け取れる学資（こども）保険などを活用して大学費用を準備している人もとても多いです。

「パラサイトシングル」という言葉をたびたび耳にする昨今。子どもが巣立ち、経済的な余裕が出る日を待っていたのに、いっこうにその日がやってこない。子どもが自立しないことで、老後の資金計画にどれほどの影響が出るのでしょうか。

中学校時代にかかる学費全般について、文部科学省『平成30年度子供の学習費調査』で見てみましょう。公立と私立に分けて考えます。公立中学校の学習費の総額は年約50万円、私立中学校の学習費の総額は1年で約140万円。私立は公立の2.8倍かかっています。

住宅用頭金と教育資金、老後資金は、人生の3大支出といわれます。子どもがいる世帯なら、3つの中で初めに手を打つべきは教育資金です。