FP(ファイナンシャル・プランナー)とはじめる賢い生き方

 

子ども3人の教育費と自分たちの老後資金……いつまでに、どれくらい必要?

橋本理恵さん(仮名・40代前半・会社員)
家族:夫(40代前半・会社員)、子ども3人

3人目の子どもの誕生をきっかけに、子どもの教育費と自分たちの老後資金のために、いつまでにいくら準備する必要があるのかを把握したかった。現在は育児休業中。職場復帰後にどのくらいのペースで働けばいいのかを考えるためにも、一度専門家の意見を聞いてみようと考えた。

「必要なお金」から、育休後の働き方を考える

夫婦ともに仕事が忙しく、「これまでも育児短時間勤務を利用していたものの、残業や持ち帰り仕事をすることがたびたびあった」という橋本さん。

「子どもが3人になったら、今までのペースで仕事を続けることは難しいだろうと考えました。でも、3人には希望する進路を歩ませたいし、自分たちの老後資金も準備したい。最低限どのくらいのお金が必要なのかを把握して、そのためには私がどのくらい収入を得る必要があるのかを整理したいと考えました」(橋本さん)

まずは、橋本さん一家に必要なお金を把握し、そこから橋本さん自身の働き方を考えることで、仕事と子育ての無理のない両立をめざそうというわけです。この考え方は、子育てをしながら夫婦ともに働き続けるという選択をする家族にとって、とても参考になるのではないでしょうか。


お金の専門家であるFP(ファイナンシャル・プランナー)に相談する

「いつまでにいくら必要か」が漠然としているから不安になる

とはいえ、「いつまでにいくら必要かを計算しようと思ったものの、何からどう考えればいいのかがわからなかった」と橋本さん。今回FP(ファイナンシャル・プランナー)に相談したことで「家計プランニングについての考え方を学ぶことができた」と嬉しそうに話します。

「ライフイベント表で自分と家族の将来のイメージを具体化し、それをもとにキャッシュフロー表を作ることで、私たち夫婦が何歳のときに一番お金がかかるのかを把握できたのが良かったですね。いつまでにいくら用意すればいいのかが明確になったことで、私はどう働けばいいのかを考えることができました」(橋本さん)

と同時に、「これまで不安を感じていたのは、すべてが漠然としていたから」ということにも気づけたそうです。

「今回の相談は教育費の準備がメインでしたが、保険や住宅ローンについてもアドバイスをもらうことができました。どちらも『見直す必要があるのでは?』と感じていたのですが、なんとなく先延ばしに……。保険は今のままでも問題がないものの、住宅ローンは見直しの余地があると教えてもらったことで、家計改善の糸口も見つかりました」(橋本さん)

どこにどんな問題があり、どう対応すればいいのかが明確になったことで「安心できた」そうです。


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今後は、運用して殖やすことも考えたい!

橋本さんは今回のFP相談を機に「運用にも興味が湧いてきた」と顔を輝かせます。
「今回、お話を聞いて、細く長く地道に働くことは大切だけれど、これからは頭を使ってお金を殖やすことも考える必要があるなあと思いました」(橋本さん)

なかでも興味を持ったのが、少額(年間40万円まで)からの長期・積立・分散投資積立を応援する非課税制度「つみたてNISA」と、未成年(0~19歳)を対象に年間80万円までの非課税枠から得られた譲渡益と分配・配当金が非課税になる「ジュニアNISA」だそうです。

「子どもの教育資金は学資保険で用意していますが、つみたてNISAやジュニアNISAを活用することを考えてもいいのかも。ですから、より具体的なことを知りたいですね。自分たちでも勉強しますが、お金や家計のことで悩んだときには、またFPに相談してみたいです」(橋本さん)

FP相談は、今後の働き方だけでなく、教育資金や老後資金の準備についてもヒントを得るきっかけになったようです。


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提供:特定非営利活動法人日本ファイナンシャル・プランナーズ協会
掲載期間:2017年7月3日~2018年3月31日【PR】