「婚約指輪は給料の3ヶ月分」は企業のプロモーション戦略!
給料の3ヶ月分の婚約指輪を購入する人はどの位いるのでしょうか? |
それではまずその起源についてお伝えしいていきましょう。この「婚約指輪は給料の3ヶ月分」というキャッチフレーズは1970年代にダイヤモンドで有名なデビアス社が指輪の販売を促進するために使い始めました。高度経済成長期も終わりを迎えつつあった当時の日本で、このキャンペーンは大成功を収め、人々の間で「婚約指輪は給料の3ヶ月分」という既成概念が定着していったのです。
給料3ヶ月分の婚約指輪を買う人ってどの位いるの?
ここで気になるのは実際に給料の3ヶ月分を婚約指輪に費やしている人は現在どの位いるのかということではないでしょうか。この疑問を解消するためにアンケートを実施してみました。その結果が冒頭に示された数字です。婚約指輪に給料の3ヶ月を費やす男性は27.5%。「婚約指輪は給料の3ヶ月分」は世間で広まっている常識と思いきや、実際に給料の3ヶ月分の指輪を購入する男性は意外と少ないという結果になりました。また女性においては、給料の3ヶ月分の婚約指輪を贈って欲しいという人は男性よりも更に少なく16.7%という数字が出ています。1970年代と違って、現状初婚の男性の平均年齢は30歳、その平均給与が430万円程度ですから給料の3ヶ月分となると100万円の指輪を購入しなければいけない計算になります。このような高額な指輪を購入するよりは他に生活に必要なものを購入したいというところが本音でしょうか。また、結婚関連情報サイト「ゼクシィNet」が行ったアンケートによれば、100万円以上の婚約指輪を購入する人は全体の5.3%しかなく、平均価格は37.3万円ということですから、ここでも給与の3ヶ月分の婚約指輪を購入する人は比較的少ないという結果が出ています。
「新しい習慣」の提案により企業の売上は上がる!
そうは言っても企業側からのこのような提案に対してそれに従う消費者が少なからず存在することは事実です。このように「婚約指輪は給料の3ヶ月分」など企業がプロモーションを通して人々の間に新たな行動の指針を植えつけていくことをマーケティング心理学では「新しい習慣の提案」と呼んでいます。このような「新しい習慣」を人々の脳裏にインプットすることによって、企業は労少なくして売上をアップすることができるという訳です。それでは次のページではまだまだある企業から提案された「新しい習慣」をどのくらいの人が支持しているのかアンケート結果を基に見ていくことにしましょう。