結婚・出産・教育のお金 新着記事一覧(32ページ目)

可処分所得（収入から税金や社会保険料を差し引いた自由に使えるお金）が増えない中、家計の中で、教育費の占める割合は大きくなっています。教育費をどのくらいかけるか今一度考えてみませんか。

教育費は子どもの人数に合わせて、計画的に貯めていきたいもの。兄弟で一緒に入るとお得な学資保険(こども保険)をご紹介します。保険料が割引になり、戻り率(返戻率)がアップするというものです。

首都圏では中学受験を検討する家庭がとても多いです。最近では公立中高一貫校人気もあり、私立受験者数は減少傾向にあるようですが、低学年から塾に通わせて私立を目指す家庭も。一体、塾にはどのくらいお金がかかるのでしょうか。

過酷な環境の中を力強く生きるシングルマザーを熱演する満島ひかりさん主演のドラマ「Woman(ウーマン)」が話題です。シングルマザー向けの公的制度についても考えさせられるドラマです。

20年前と比較すると、一人っ子の家庭の割合がぐんと増えています。一人っ子の家庭は、きょうだいがいる家庭に比べると家計に余裕があるように思えますが、実はそうでもないかもしれません。どんな注意点があるのでしょうか。

政府が掲げる「幼児教育無償化」実現の第一歩として、幼稚園就園奨励費補助が見直され、幼稚園から小学校3年生までの子どもがいる家庭の幼稚園の保育料を「2014年度(平成26年度)から第2子を半額に、第3子以降を無料にする」ことが打ち出されました。

大学・専門学校などへの進学を控える子どもがいるなら、進学費用は早めに準備をしておくことが大切です。費用が不足しそうな場合は、「国の教育ローン」に加え、民間の教育ローンについても調べてみましょう。

大学はお金がかかるというのはわかっていたけれど、想像以上にかかるわよね、というのが、実際に大学生の子を持つ親の実感です。もっと具体的な金額を把握することができれば、早い段階から、計画的にプランを立て、教育資金の準備をすることができます。

全国に300以上あるプリスクールは、英語教育に熱心な家庭が通学を検討する教育施設のひとつです。今回は、プリスクールをお金の面から考えてみたいと思います。

結婚後に出産し、産休・育休の予定があるなら、その期間の所得が減ることを考慮して、対策を練らないといけません。所得減に備えるコツを5つご紹介します。