投資信託 新着記事一覧(6ページ目)

マイナス金利政策の導入より、預貯金や個人向け国債の利率が低いことから安全確実な商品でお金を殖やすことがますます難しくなっています。株価も乱高下が続いていることから、売却益を狙いにくくなっているため配当に注目が集まり、投資信託の中でも高配当株ファンドに徐々に注目が集まっています。

有人店舗を持たないネット証券やネットバンクは元々、「ノーロード」と呼ばれる買付手数料無料のファンドを多く取り揃えていました。仕組みがシンプルなインデックス連動型ファンドは、今もノーロードファンドの代表格です。最近は、この買付手数料だけでなく、信託報酬（投資信託の保有期間中に投資家が間接的に負担するコスト）を引き下げる傾向が強まっています。

2016年1月29日、日本銀行は2％の物価目標を早期に実現するため、銀行が日銀に預ける当座預金の一部に対し、2月16日から初めて－0.1％のマイナス金利を適用することを決定しました。既にMMFや国内債券に投資する一部の投資信託には影響が出ていますが、反対に、マイナス金利の影響を受けにくい資産とは何でしょうか。

日本銀行によるマイナス金利政策の決定以降、公社債投資信託は未曽有の大混乱に陥っていると言っても過言ではありません。ＭＭＦにおいては全商品が新規募集を停止している状況です。長期金利がマイナス金利まで低下したことを背景としていますが、その混乱はさらに拡大する可能性も否定できません。公社債投資信託は今後どうなるのか、現状と今後も俯瞰してみることにしましょう。

日本では毎月分配型の投資信託が多く税金の計算が複雑です。残高報告書の見方を確認し、実際にトータルリターンを計算してみましょう。2014年12月からはトータルリターン通知制度がスタートしています。これにより以前と比べると損益状況が非常に把握しやすくなりました。

2015年は、チャイナ・ショック、エネルギー価格の急落、さらにはテロの発生による地政学的リスクの露呈など、外的要因に振り回された1年となりました。こうした環境下において、どのようなファンドが投資家の支持を集め、「売れ筋」としてランクインしたのでしょうか？反対にどのようなファンドから資金が流出したのでしょうか。国内投信市場の販売動向に迫ります。

昨今の不安定な市場環境により、毎月分配型ファンドは大幅な基準価額の低下や分配金の引下げに見舞われるなど、軒並み苦戦を強いられています。分配金を支払いながらも、良好な成績を収めた毎月分配型とは果たしてどのようなラインナップなのでしょうか。今回は、過去3年間のシャープレシオ（リスク調整後リターン）が高かった毎月分配型ファンドに着目しました。

2015年の世界の株式市場は、前半こそ堅調に推移したものの、後半はチャイナショックの影響が尾を引いたため前半の高値を抜くことができない市場が多かったようです。日本株は4年連続の上昇となりましたが、その上昇率は日経平均株価ベースで約9.0％に過ぎません。しかし、2015年の投資信託の上昇率トップは日本株ファンドでした。どんな投資信託が上昇率の上位を占めたのか見ていくことにしましょう。

2015年12月、米FRBが9年半ぶりの利上げに踏み切った一方、日銀は現状の金融緩和の継続と新たなETF買い入れ枠の設定を発表するなど、株式市場は世界の大きな動きに振り回されています。こうした中、投資信託市場には既に前月の約3倍にあたる3,000億円超の資金が流入しています。一体どのようなファンドが投資家の支持を集めたのでしょうか。

投資信託でも広く活用されているブラジルの通貨レアルが苦戦を強いられています。ブラジルの景気減速と財政状況の悪化に資源価格の下落も重なり、レアルは対米ドル・対円ともに2015年以降、急落。同年9月には史上最安値を更新しました。レアルを組み入れたファンドの多くは基準価額の大幅な下落に見舞われたほか、分配金の引下げも相次いでいます。