要注意！投資信託のリスクと落とし穴

日本銀行によるマイナス金利政策の決定以降、公社債投資信託は未曽有の大混乱に陥っていると言っても過言ではありません。ＭＭＦにおいては全商品が新規募集を停止している状況です。長期金利がマイナス金利まで低下したことを背景としていますが、その混乱はさらに拡大する可能性も否定できません。公社債投資信託は今後どうなるのか、現状と今後も俯瞰してみることにしましょう。

日本では毎月分配型の投資信託が多く税金の計算が複雑です。残高報告書の見方を確認し、実際にトータルリターンを計算してみましょう。2014年12月からはトータルリターン通知制度がスタートしています。これにより以前と比べると損益状況が非常に把握しやすくなりました。

投資信託には、使途の異なる代表的なコストが3種類存在します。1つ目はファンドの購入時に証券会社や銀行などの販売窓口に支払う買付手数料、2つ目は運用期間中に徴収される信託報酬、そして3つ目は解約時に解約代金に対してかかる信託財産留保額です。今回は、投信の保有コストの中でも誤解の多い信託報酬を中心に解説します。

好利回りを求める投資家のあいだで、引き続き人気のあるハイ・イールド債ファンド。期待できるリターンが高く魅力的な商品ではありますが、リターンの裏側に潜むリスクについても理解しておきましょう。

投資信託の運用実績は「騰落率」によって表示されます。過去1年、あるいは3年という一定期間内に、基準価額がどのくらい上がったのか（もしくは下がったのか）を示すものです。ただ、預貯金の利回りとは違い、騰落率は過去の運用実績を示しているだけなので、これを判断基準に購入するファンドを選ぶのは危険です。

投資信託は、投資信託会社が運用の指図を出し、信託銀行が資産を管理し、銀行や証券会社などの金融機関が販売します。どうして、そんなに複雑な方式なのでしょうか。それは、ファンドの保有者の大事な資産を守るためです。

追加型の投資信託は原則として、いつでも購入や解約ができます。しかし、投資先の相場環境や組み入れ資産の状況によっては基準価額が算出されず、解約が凍結されることもあります。今回は、投資信託の流動性リスクについて見ていきます。

NISAやDCの普及を背景に投資家の仲間入りする人が増えています。その一方で「投資信託との付き合い方、これでいいの？」と迷う声も多く聞かれます。今回は、投資信託で資産づくりする人がぜひ確認しておきたい、“やってはいけない5つのこと”についてまとめてみました。

「プロ向けファンド」ってご存知でしょうか。これは本来、適格機関投資家を対象にしたファンドのことですが、ルールの抜け穴を熟知した連中が、個人投資家を対象にして詐欺的ファンドを販売しています。今、ルールの改正が行われていますが、この手の話には絶対に乗らないようにしてください。

少ない手元資金でマーケットの何倍ものリターンを追求できるブル・ベアファンドが人気です。しかし、このタイプは基準価額の値動きが荒く、極めてリスクが高いのが特徴です。今回は、ブル・ベア型を保有するにあたっての注意点について見ていきます。