起業・経営
企業のIT活用 新着記事一覧(13ページ目)
パソコンを安全に処分する方法
古いパソコンを処分する際は、いわゆる「パソコンリサイクル法」に則る必要があります。廃棄にあたっては、まず事業系パソコンか家庭系パソコンか、リサイクルマークが貼付されているかどうかを確認しましょう。特に事業用パソコンにおいては、CSRやコンプライアンスの観点からも、適切な廃棄が求められます。情報漏えいリスクにも配慮しながら、資源の有効活用とともに、安全なパソコン廃棄を心がけましょう。
IT経営の基礎知識ガイド記事無料のオフィスソフト「Office Online」を試そう!
無料で使えるオンライン版のOfficeが、「Office Online」として生まれ変わりました。Office2010や2013と比べると、使える機能に制限はありますが、インターネットに接続できる環境であれば、誰でも無料でWord、Excel、PowerPointといったソフトがブラウザ上で利用できるのは大きなメリット。アカウントの作り方をはじめ、共同編集の手順などを簡潔にご紹介します。便利になったOffice Online、この機会に試してみませんか?
IT経営の基礎知識ガイド記事ホームページ作成 依頼したらいくらかかるの
ホームページを作る時、外部の事業者に依頼すると、いくらぐらいかかるものでしょうか。安く依頼するにはどんな方法があり、どんな頼み方をしたらよいのでしょうか。
IT経営の基礎知識ガイド記事パソコンの買い替え後、さくっとデータを移行するには
1年の中で最もパソコンの出荷台数が増えるこの時期。新しく買ったパソコンを快適に使うには、今までのパソコンで使っていたデータやソフトの引っ越し作業が必要です。今回は、ソフトを移行する際の手順と注意点、およびデータを移行する3つの方法(手動、無料ツール利用、有料ツール利用)と、お勧めの有料ツールの特徴についてご案内します。また、クラウドを活用したデータ移行についてもお伝えします。
IT経営の基礎知識ガイド記事Windows製品サポート終了に向け、いま何ができるか?
Windows(Win)製品には、それぞれMS社が定める「サポート期間」があります。14/4/9には、WinXPとOffice2003、IE6のサポートが終了。実質、XP搭載のパソコンを使い続けられなくなります。今回は買い替え等で対応済みでも、いずれ同様の問題に対して検討しなければならない時が来るかもしれません。Win製品のサポート終了に向けて、買い替えない場合は何をすべきか、今どのような準備ができるのか、検討してみたいと思います。
IT経営の基礎知識ガイド記事チームコミュニケーションにチャットを導入
チームのコミュニケーションを支援するツールと言えば、メーリングリストやグループウェアが定番でしたが、現在はクラウド型のコミュニケーションツールが登場しています。チャットを活用したコミュニケーションについてみていきましょう。
情報共有/メール/SNSガイド記事黒田官兵衛 備中高松城を水攻めにする
力攻めで高松城を落とすのは難しいと考えた秀吉は城を水没させることにします。水攻めするための堤を作りはじめると難題がいろいろと発生し黒田官兵衛を中心に解決していきます。アジャイル開発について考えていきましょう。
システム導入事例ガイド記事トラブルを防ぐ!業務委託契約書お助けサイト
企業などが外部の企業や個人に対して業務を委託する場合に締結される業務委託契約。メジャーな契約形態ですが、委託業務の内容や委託方法によって法的性格が異なることが、契約トラブルの一因になっています。トラブルを防ぐ業務委託契約書のチェックポイントに触れながら、無料でテンプレートを提供しているサイトや、疑問点の解決に役立つサイト、イザというときに頼りたいサイトなどをご紹介します。
IT経営の基礎知識ガイド記事「バイト・テロ」や情報漏えいが発生した時の対処法
万が一、SNSが引き金となって「バイト・テロ」や個人情報漏えいが発生した(発生しそうな)場合の対処法について、少ない人員体制でも実行可能な火種の早期発見対策から具体的な対処プロセス、情報公開のポイントなどをご紹介します。社内に情報共有体制が構築されていれば、万が一のときにも効果的。前回お伝えした「バイト・テロ」対策を実施すると同時に、SNSのリスクも考慮した社内体制の整備を、今から進めておきましょう。
IT経営の基礎知識ガイド記事「バイト・テロ」から会社を守るには?
アルバイト従業員によるSNS炎上騒ぎによって企業がダメージを被る「バイト・テロ」。なぜ起きてしまうのかを探りつつ、「バイト・テロ」から会社を守るために役立つ3つの対策、「想像力の欠如を埋めるアクション」「SNS利用ルールの見直し(作成)」「採用時における確認」をご紹介します。いずれも、最小限の時間と予算で今すぐ実行可能。現実的に十分なネットリスク・リテラシー教育を実施することが難しい企業にもお勧めです。
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