2015年から需要激減でいっきに買い手市場に

3つ目の理由は、「2015年以降、一時取得者が激減。一気に買い手市場になる」ということです。

今の住宅市場の活況をささえているのは、30代にくわえ、40代に突入している団塊ジュニア世代です。この団塊ジュニア世代の住宅取得は最終コーナーにさしかかっており、この1~2年で取得行動は終焉を迎えます。そのあとに訪れるのは、30代を中心とした一次取得世帯の激減です。

30代の世帯数は2010年の759万7000世帯が2015年の650万5000世帯へ、なんと約100万世帯、15%も減ってしまうのです。家族別にみても、ファミリー、DINKS、シングル全てにおいて減少します。シングル、DINKSに支えられていた都心のマンションも2015年には、主な需要層の減少に悩まされることになります。

また、既に空き家は760万戸も余っており、空き家率は13%超に達しています。この先も人口減による家余りは加速するものと思われます。需要が減り、住宅が余りつづければ、住宅市場はどうなるでしょうか。

まず、劣悪な居住水準の住宅が淘汰され、質の良い住宅が残ります。残った良質な住宅に対して、それでも需要数が足りないという事実が2015年以降浮かびあがってくる、と私は予想しています。そうすれば、良質の住宅がヨリドリミドリ、そのなかから自分にあったものが時間をかけて厳選できる、しかも割安感がある、という買い手市場の局面が待ち受けているのです。

住宅購入3年後、いえ、先延ばしすればするほど買い手には有利になっていくのです。これでも、今すぐ買いますか?

私の予想がくつがえるとしたら、それはインフレが起きることです。ただし、これは不確定要素が高すぎて、誰にも予測できないことではありますが。
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