今の会社を円満退社しよう

スケジュール
退職までのスケジュール感を把握
どうせやめるのに円満退社が必要なの?と思う人がいるかも知れません。

経験上、「必要です」と断言します。

特に起業する業種がいままでの延長線上にあったり、今後取引先となるお客様が今までの仕事とつながりがある場合、こじれた退職は今後の事業展開のマイナス要素となります。
日本広しと言えども、業界というのは狭いものです。新しい事業を開始して以降、以前属していた会社の関係者とクライアント先で遭遇したり、一緒に仕事をした人と別のクライアントで遭遇したり、驚くほど狭い世界だなと実感させられます。

またあなたの新しい会社と取引する会社が、あなたが以前属していた会社と取引がある場合、あなたの良くない噂を耳にするとどうでしょうか?できたばかりで与信も低いあなたの企業と取引をなくしてしまうでしょう。逆にあなたが良い印象で辞めていくと、前に属していた会社での評判があなたの後押しをしてくれることは言うまでもありません。

やめるまでのスケジュール感を把握
ほとんどの企業で退職の1ヶ月前までに通知することが決まっています。仮に有給が20日以上残っていたとすると、1ヶ月前「辞めます」といった次の日から出社しなくても大丈夫なことになります。
こんな強行退社をする人も見たことありますし、法的には何の問題もないのでしょうが、どう考えても好印象ではありません。
円満退職に必要な要素として、上司の理解と、仕事の引継ぎ、この2大要素だけはきっちりとこなして退社しましょう。

次のページでは円満退社する方法について考えていきましょう。