ペイオフ問題で金融機関の健全性が注目され「格付け」「株価」「財務内容」による評価が一般化しましたが、暗雲立ち込める不動産業界においても例外ではなくなっています。
ゼネコン・デベロッパー・管理業者など主要取引銀行によってかろうじて延命しているような企業も存在します。豪華な設備や資金計算も大切ですが、これからは事業主や施工業者などの倒産危険度にも着目して物件の選定をすることをおすすめします。
その他アトラクターズ・ラボのサイトで興味を引くのが
・新線計画と新駅の評価
・駅力評価
・新築マンションに点数をつける ことです。
駅力とは駅の乗降客数とその増減率をランク分けした指標で、乗降客数が多いと利便施設（スーパー・銀行等）が充実していることが多く、乗降客数が増えていると住宅需要が高く今後も発展が予想できます。また点数が高い方が地価の下落率が低いと想定できるようになります。「マンションは立地も買う」わけで最寄駅のポテンシャルがわかることは将来の資産価値もある程度は想像が可能となるだけに一見の価値ありです。
■新規マンションごとに通信簿をつけています
今までありそうでなかったのが、新築マンションに点数をつけてランキングすることです。低い点数をつければ事業主から文句を言われるかと思っていたら、それどころか読者から「高得点の割りにはたいしたことない」とお叱りを受けることがある（沖社長談）そうです。良い悪いの判断は個人差がありますので物件評価のひとつとして捕らえるといいでしょう。
買替えや売却など住み替えがしにくい状況は当分続くと思われますので、多面的な角度から物件を分析し評価することで失敗しない住宅選びを目指してください。
【取材協力】アトラクターズ・ラボ
