住居が成否を決める海外ロングステイ
「ロングステイ」という夢膨らむ言葉だけが踊ったせいか、滞在を始めてみると、あまりにもイメージとはかけ離れていて、愕然とするひともいるようです。また、日々の暮らしのなかで親しくなった現地在住者を、うっかり信用したばかりに、トラブルに巻き込まれるというケースも増加の傾向にあります。そのほとんどが、不動産取引など契約ごとにまつわるケース。日本の常識を、海外に持ち込んだばかりに、結局は泣き寝入りせざるを得ない被害者が、あとを絶ちません。とはいえ、ロングステイの成否をわけるのは「住居」といっても過言ではないでしょう。なぜなら、生活費の半分以上を、「住居費」が占めるからなのです。海外で、より高いクオリティー・オブ・ライフを求めるのであれば、居住空間ははずせない重要なポイント。賃貸の方法は、国によってさまざま。ましてや売買となると、外国人規制などが存在し、権利関係が複雑なため、仲介したひとの言葉を鵜呑みにしやすいのが要因です。「だまされた」と気づいたときには、あとの祭りなので、住居選びや契約ごとは慎重にしたいものです。
インドネシアは神の国・外国人は土地登記できない
世界有数のリゾート地・バリ島をはじめ、インドネシア国内の土地は、基本的に外国人が土地所有権を得ることはできません。国土全体を「神の土地」ととらえ、土地は、そこに住むひとびとに与えられたもの、という信仰があるからです。ところが、ここ数年、ローカルのひとから名義を借りて物件を購入、のちにトラブルに発展するケースが頻発しています。贅沢な居住空間を確保できる一軒家が、「驚くほど安い値段で手に入る」と煽（あお）られ、過信したばかりに被害にあう。こうした日本人被害者の数は、インドネシアに限らず、アジアを中心とした他国でも、増えているのが現状です。土地に対する概念や法律が、日本とはまったく異なるということを、よく肝に銘じることです。
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