定年・退職のお金 人気記事ランキング(2ページ目)

国立社会保障・人口問題研究所（2019年）によると、2040年には65歳以上世帯のうち単身者世帯が30％以上（15都道府県では40％超）になります。おひとりさまの老後資金を算出し、併せて、安心して老後を過ごすために必要なことをご紹介します。

2023年の65歳以上の就業者数は914万人で、過去最多を記録しました。高齢者の就業率は、年齢が上がるにつれて増加し、特に「卸売業・小売業」や「医療・福祉」での就業が目立ちます。働き続けることで得られるメリットについても考えてみましょう。※サムネイル画像出典：amanaimages

老後の暮らしにおいて、最大の関心事の1つが「生活資金をどうまかなうか」。今回は、金融経済教育推進機構が行った「家計の金融行動に関する世論調査2024年」から、60代の「老後の生活資金源」に関するリアルなデータを確認してみましょう。

60歳で仕事を辞めたい！と思っていても、誰もが実現可能なわけではありません。60歳で仕事を辞めるには、60歳までに老後の資金をきちんと準備し、老後の生活設計ができていないといけません。どのような人が60歳で仕事を辞めることができるのでしょうか？

65～69歳に働き収入を得ることができるメリットは大きいです。働いて収入を得ることができれば、原則65歳から受給開始の老齢年金の受け取りを最大75歳まで遅らせる「繰り下げ受給」の利用も、心置きなく選択できるためです。実際65～69歳に働く人の割合や平均年収について解説します。

雇用保険の高年齢雇用継続給付は、60歳以降も働き続ける場合の賃金が60歳時点の75％未満に下がると支給される制度です。在職老齢年金との併給調整を含め、メリット・デメリットを詳しく解説し、制度の縮小・廃止についてもご紹介します。冒頭に最新記事へのリンクも記載しました。

50代のおひとりさまも定年が迫り老後を意識するころになれば、「自分と同じ年代の平均貯蓄額はいくらか？」を知りたくなるのではないでしょうか。今回は、金融広報中央委員会が発表した最新データをもとに、50代の単身世帯の「平均貯蓄額」や「中央値」を確認してみましょう。

公的年金から給付される遺族年金は非課税の年金です。つまり所得税や住民税の算出では収入とみなされません。ところが健康保険と介護保険では収入とみなされることがあります。どのような時に収入となるのか、詳しくご説明します。

「おひとりさま」は、長い老後を過ごすための資金を一馬力で準備しなければなりません。そういう点では、早めに老後準備に取り掛かる必要があるといえます。今回は、60歳代の「おひとりさま」の貯蓄がどのくらいあるのかみてみましょう。

年金は、生きている限り受け取れるお金です。年金受給を間近に控えた60歳の方の中には「多くもらう方法はないものか？」と思っている方は多いのではないでしょうか。今回は、そんな方のために、60歳からでもできる年金を多くもらう方法を3つご紹介します。