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老後破産をしたり、下流老人にならないためには早めの準備が欠かせません。では、そのためにはどうしたらいいのでしょう。50代になったら、これだけは最低やっておきたい5つのことを紹介します。

40代、50代で老後の貯蓄がない人がけっこういるようです。そんな人の老後の生活はどうなるか、想像してみるとなかなか厳しいことになりそうです。今から、打てる手は打っておきましょう。

家事アドバイザーとしてメディアでも活躍する“スーパー主婦”の山﨑美津江さん。現在70代で夫と二人暮らしをしている山﨑さんですが、結婚以来、47年間家計簿をつけ続けているそうです。そんなやりくり上手な山﨑さんに、「決まったお金」でやりくりする年金暮らしの家計管理について教えていただきました。

「老後の生活を送るうえで、年金収入は多いほど安心」と思っている方もいるでしょう。ところが、老後にもらえる年金が多ければ、税金（所得税・住民税）や社会保険料（健康保険料・介護保険料）の負担額が上がります。さらに、収入によって医療・介護費の負担割合も増えますので注意が必要です。

公的年金から給付される遺族年金は非課税の年金です。つまり所得税や住民税の算出では収入とみなされません。ところが健康保険と介護保険では収入とみなされることがあります。どのような時に収入となるのか、詳しくご説明します。

FIREなどの早期リタイアまではいかなくても、60歳で仕事を辞めたいという人も多いことでしょう。60歳で仕事を辞めたいなら、最低でもどんなことを現役時代にしておけばよいのでしょうか？

「おひとりさま」は、長い老後を過ごすための資金を一馬力で準備しなければなりません。そういう点では、早めに老後準備に取り掛かる必要があるといえます。今回は、60歳代の「おひとりさま」の貯蓄がどのくらいあるのかみてみましょう。

65～69歳に働き収入を得ることができるメリットは大きいです。働いて収入を得ることができれば、原則65歳から受給開始の老齢年金の受け取りを最大75歳まで遅らせる「繰り下げ受給」の利用も、心置きなく選択できるためです。実際65～69歳に働く人の割合や平均年収について解説します。

50歳以上の人が受け取る「ねんきん定期便」に記載されている年金の見込み額と将来もらえる年金の受給額が同じと思っているのは危険です。年金の見込み額からは、税金や社会保険料が天引きされます。今回は、65歳以上の人がもらう年金から天引きされるものを説明していきます。

60歳以降も働いている人の平均年収はいくらでしょうか？ 正社員、非正規社員、男女、最終学歴別の60歳から64歳、65歳から69歳、70歳以降の平均年収を紹介します。