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ETFを除く国内追加型株式投信を純資産残高の大きい順に並べ替えてみると、上位10本は全て毎月分配型が占めています（2014年4月末時点）。現在は高水準の分配金を支払うファンドが人気ですが、その分配金は果たして理にかなったものなのでしょうか。今回は毎月分配型の「分配金余力」に着目してみます。

一般的に、金利が上昇すると債券価格は下落します。ただし、一口に「債券」といっても、全ての債券が金利上昇に対して一律に同じ反応を示すわけではなく、また、景気の拡大局面と後退局面では、債券の種類によって収益の獲得機会も異なります。そこで、最近注目を集めているのが、「ストラテジック・インカム戦略」と呼ばれる手法を使った債券ファンドです。

投資信託協会が2015年6月11日に公表した統計によると、公社債投資信託やETFなどを足し合わせた公募投資信託全体の純資産残高は5月末時点で102兆円と、初めて100兆円の大台を突破しました。今回は、この「純資産残高」について解説します。

投資信託の信託期間とは、設定日から償還日までの期間を指します。目論見書上で定められた償還日をもって運用を終了することが原則ですが、追加型でも投資家の支持を集められずに恒常的な資金流出が続いたり、運用成績が振るわずに純資産残高が減少し続けたりすると、満期償還日を待たずして強制的に運用が終了（繰上償還）されることがあります。

日本では毎月分配型の投資信託が多く税金の計算が複雑です。残高報告書の見方を確認し、実際にトータルリターンを計算してみましょう。2014年12月からはトータルリターン通知制度がスタートしています。これにより以前と比べると損益状況が非常に把握しやすくなりました。

節税効果の大きさからメリットばかりが強調されやすい個人型確定拠出年金（以下iDeCo）ですが、注意点もあります。加入を検討する際には事前に確認しましょう。

投資に踏み出すことができない理由の1つに「元本が保証されていない」ことがあげられます。逆にいえば元本が保証されていれば投資するということになりますが、為替リスクのない円建てで、投資したお金が目減りしない「元本確保型」の投資信託である、「ゴールドマン・サックス社債／国際分散投資戦略ファンド」が登場しています。投資未経験層を取り組むために設定されたそうですが、どんな投資信託なのか見ていくことにしましょう。

2022年は、急騰する物価の上昇を沈静化させるため欧米を中心に急速、かつ大幅な利上げを行ったことから、主要国のマーケットは軟調に推移しました。株式と債券の上昇率が共にマイナスで、投資信託の運用成績も厳しい一年でした。しかし、厳しい状況下でも、好成績を確保した投資信託は存在します。2022年の投資信託の運用成績を見ていくことにしましょう。