投資信託 人気記事ランキング(3ページ目)

最近よく「インフレ対策になるからと薦められたのだけど…」と変額保険に加入しようか迷っている人から相談をうけます。変額保険は、いわば器は保険、中身が投資信託といった商品。インフレ対応型とはいえますが、ニーズによっては直接投資信託に投資するほうが有利です。投資信託と変額保険はどのように違うのかを比較してみましょう。

NISAがスタートして2か月余り。口座開設は順調に進んでいるようです。民間シンクタンクの試算によると、申請ベースで1月末時点に約650万件であり、今年末には865万件に達する見通しを示しました。ただ、口座開設を増やすには、制度改善も必要です。今後、どういう改善策が考えられているのか。徐々にその姿が見えてきました。

ETFを除く国内追加型株式投信を純資産残高の大きい順に並べ替えてみると、上位10本は全て毎月分配型が占めています（2014年4月末時点）。現在は高水準の分配金を支払うファンドが人気ですが、その分配金は果たして理にかなったものなのでしょうか。今回は毎月分配型の「分配金余力」に着目してみます。

投資信託の信託期間とは、設定日から償還日までの期間を指します。目論見書上で定められた償還日をもって運用を終了することが原則ですが、追加型でも投資家の支持を集められずに恒常的な資金流出が続いたり、運用成績が振るわずに純資産残高が減少し続けたりすると、満期償還日を待たずして強制的に運用が終了（繰上償還）されることがあります。

2016年より未成年者（0歳～19歳）を対象としたNISA制度、「ジュニアNISA」がスタートします。上場株式と株式投資信託の配当・譲渡所得が最長で5年間非課税になるという制度の根幹は通常の成人NISAと変わりありませんが、いくつか異なる点もあります。詳しく見ていきましょう。

日本では毎月分配型の投資信託が多く税金の計算が複雑です。残高報告書の見方を確認し、実際にトータルリターンを計算してみましょう。2014年12月からはトータルリターン通知制度がスタートしています。これにより以前と比べると損益状況が非常に把握しやすくなりました。

投資信託は100円・500円などの少額からできるので、もはや積み立てで買うべき金融商品といえます。もちろん、一度にまとまった資金で購入することはできますが、毎月の収入から、決まった額を投資信託に回すことで、将来の資産形成がラクにできるようになりました。投資信託の積み立てについて、考えてみましょう。

金融庁の指導により毎月分配型投資信託から人気が離れた後、投資資金の流入が顕著に見られるカテゴリーは見当たりません。一時期、ロボットやAI関連株を投資対象とするテーマ型タイプが人気となりましたが、長続きはせず一部の投資信託は利益確定による資金流出となってしまいました。そんな中、バランス型投資信託では、隔月分配型に人気が集まりつつあります。どんな投資信託があるのか見ていくことにしましょう。

みなさんから寄せられたお金に関するさまざまな疑問や悩みに、ファイナンシャルプランナーの深野康彦さんが答えてくださいました。今回は、定年を迎える60歳、一人暮らしの女性からの相談です。