住宅ローンの借入 新着記事一覧(4ページ目)

住宅ローンを借り換えて、住宅ローン控除を受けていた銀行のローンがゼロ円となっても、住宅ローン控除は終了ではありません。適用要件を継続して満たしていれば、税金の還付は引き続き受けることができます。そこで、住宅ローン借換え後も正しく住宅ローン控除を受けるための注意点をご紹介いたします。

40代といえば、まさに働き盛り、年収も増え、多方面において責任ある立場も任される人が多い世代。人生の最盛期ともいえる40代が、住宅購入の場面において、住宅ローンについての深刻な悩みを抱えています。そう、あなただけではありません。あなたと同年代の人たちが抱える住宅ローンの悩みとはどのようなものでしょうか？40代といっても、各ご家庭によって、使える金額も生活プランも大きく違います。

消費税が10％に引き上げられた場合に伴う消費の反動減対策として「住宅ローン減税の拡充」が、2018年12月14日に発表された「2019年度与党税制改正大綱」に盛り込まれました。さて、どのように拡充されたのでしょうか？

住宅借入金等特別控除つまり、住宅ローン控除は、控除1年目は自分で確定申告で行わなければならず、控除2年目から会社の年末調整でOKです。控除2年目以降に、引っ越しや転勤などにより、購入した家に住まなくなった、また住宅ローンの繰り上げ返済をして、返済の総期間が10年以下になったなど、この住宅ローン控除の適用条件を満たさなくなった場合には、どうすればいいのでしょうか。

AI（人工知能）の発達によるリストラのリスクがある時代だからこそ、既に住宅ローンを組んでいる場合の返済不安を払拭する対策を整理しておきましょう。また、リストラが目前に迫るタイミングで、マイホームを購入する場合の注意点もおさえておきましょう。

一家の大黒柱が病気やケガに倒れ、住宅ローンが支払えず家を手放すことに……。そうならないよう、リスク対策として検討したいのが住宅ローンの「団体信用生命保険」（団信）に、がん特約や3大疾病などの特約を付けるという方法です。

住宅ローンをどう組むべきか……。数千万円を借り入れるわけですから、少しでもメリットの多い選択をしたいところ。しかし、その選択肢に最初から抜けている項目があります。それが「元金均等返済」。その理由と隠れたメリットを考えてみましょう。

空前絶後ともいえる超低金利の住宅ローンを組める、このタイミングで、「変動金利型」と「固定金利型」とでは、どちらを選択すべきなのでしょうか。また、どの金融機関の住宅ローンがお得なのでしょうか。2017年に住宅ローンを組んだ人の動向をチェックすると固定10年で借りる人が増えました。固定期間選択型10年で注目の住宅ローンを見極めていきましょう！

住宅購入時に「頭金は2割用意すべき」と言われることがあります。「頭金2割」が正解ではなく、あなたにとっての正解の「頭金」はいくらなのかを考える必要があります。あなたが購入しようとする物件を5年後に売却しようとした時に、購入時の80パーセント程度で売れそうであれば、頭金は2割投入する必要は無く、1割でも売却時に困ることは無さそうです。

頭金は用意しているが「購入時に使う」のと「預金として取っておく」のと、どちらが「より安心なお金の使い方か？」との視点で住宅購入を考えてみます。