職場でのメンタルヘルス対策

現代はストレス社会。成果主義人事制度の浸透、職場の人間関係、過重労働、家族介護など様々な要因によってストレス状態の従業員が増加中です。こうした状況下、改正労働安全衛生法により、ストレスチェックと面接指導の実施等が企業に義務づけされることになりました（平成27年12月～）。本記事で制度内容を確認し、ストレス不調を未然に防止していきましょう。

今回は、会社内のメンタル不調者への対応について解説します。今やメンタル不調者は、どこにでもいます。しかし多くのメンタル不調者は、自身がメンタル不調であることを隠します。そのため早期発見、早期対応が遅れてしまい、気がついたら休職していたということにも。

メンタルヘルス対策を従業員本人や現場の管理職だけに任せるのではなく、組織的にメンタルヘルス体制を構築することが重要です。今回は、事業所内の産業保健スタッフによるケア、事業場外資源によるケアの進め方のほかに、予防の観点から1次予防（不調者発生の予防）、2次予防（不調者の早期発見・早期対応）、3次予防（休職・復職支援）について説明しています。

企業のメンタルヘルス対策が注目されています。今やうつ病等の精神疾患は珍しいものではありません。脳卒中等のいわゆる4大疾病に精神疾患が加えられ5大疾病になるなど、精神疾患は身近なものになりつつあります。今回は精神疾患をめぐる最近の状況を説明した上で、企業のメンタルヘルスの進め方について4つのケアを切り口に説明しています。

震災後1ヶ月以上が経過しました。時間の経過とともに被災地の従業員を中心にメンタルリスクが高まっています。メンタル不調に陥る原因は従業員の置かれた立場・状況によって異なります。メンタルリスクが顕在化しつつある従業員に対する留意点と適切なケアの方法を解説しています。

災害が発生した場合などに備えて、事前にメンタルヘルス対策を講じておくための着眼点などについて解説しています。災害が発生してから対策を講じても後手後手となり効率がよくありません。メンタルリスクが高い従業員を事前に特定し、計画的な対応をすることがメンタル不調者の未然防止につながります。