火災保険の入り方ポイント!加入方法は多様

火災保険の入り方

火災保険の入り方

火災保険の契約は持家・賃貸を問わず、住まいがあるなら誰もが加入を考えます。しかし実際に火災保険の加入を考えたときにどう加入すればいいか意外と分からないものです。

火災保険にはどんな加入先があるのか、どんな加入方法があるのか、どんな保険商品があるのか、など火災保険の入り方についてよく分からないことも多いでしょう。そこで火災保険の入り方について検証してみましょう。
   

火災保険の種類と加入期間、保険会社

火災保険の入り方(加入)に際していくつかポイントをお話ししておきます。
  • 住まいの所在地と構造
  • 住まいの周辺環境、考えられるリスク、重要度の高い補償
  • 建物の用途
  • 建物構造
  • 保険期間
  • 保険料の払込方法
  • 保険種類
  • 割引制度
  • 免責金額(自己負担額)の設定
  • 保険会社による商品性の違い、補償内容
  • 加入する保険会社
  • 加入ルート
ちょっと多いですが、これらは火災保険の設計や保険料に大きく関連してくるので覚えておいてください。

最初に住まいの所在地と構造と書きました。特に自然災害が増えている状況では重要なことです。自然災害の影響を受けやすいかとか、物件の構造によっても災害に強い弱いがあるからです。新築のマンションなら構造上は一戸建てより自然災害に強いでしょうが、一方で漏水事故は多く発生します。

建物の用途については火災保険は個人が加入するものは住宅用と店舗用に分類されますので、加入する保険が異なります。また店舗でも事務所と飲食店では危険度が異なるのでよく火を使う飲食店の方が保険料は高くなります。

火災保険や地震保険の場合、長期間契約すれば1年間毎に契約していくのに比べて支払う保険料は割安になります。また同じ1年契約でも12回払と一括払では保険料が異なります。基本的なことですがこのあたりのところは押さえておきましょう。契約期間を長く、保険料をまとめて支払うと安くなるというのが前提です。

今は火災保険も色々と種類がありますから、どこまで補償されている火災保険なのかチェックしましょう。当然補償範囲が広ければ安心な反面割高に、狭くなれば保険料は安くなります。他に使える割引にはどんなものがあるのか、いらない補償を外すことはできるか、必要な補償の自己負担を変えられるかなどもポイントです。

例えば居住地域が高台にあれば水害の心配は通常は低くなりますし、台風がよく上陸する地域なら風災や水災の保険金の支払いがされやすいもの(自己負担がない、あるいは少ない)の方がいいでしょう。

保険会社については具体的な火災保険・火災共済の加入先は以下の3つです。
  • 損害保険会社
  • 共済(こくみん共済coop「全労済」、JA共済、都道府県民共済など)
  • 少額短期保険(賃貸物件の場合のみ、詳細は巻末のリンク記事参照)
どこが良い、悪いではなく要は使い方です。これは火災保険だけでなく、生命保険の場合も同様です。

火災保険はどこで加入できる?

火災保険の加入ルートの種類は?

火災保険の加入ルートの種類は?

販売チャネルの観点から火災保険・火災共済の加入先を考えてみましょう。主なものを列挙します。
  • 専業の保険代理店(プロ代理店)
  • 来店型保険ショップ
  • 銀行
  • 不動産業者
  • 勤務先の団体扱い
  • インターネット加入
  • 共済    など
火災保険では代表的なのはやはり保険の専業代理店です。いわゆるプロ代理店と言われているところや来店型保険ショップ、銀行などの金融機関や不動産業者などもあります。銀行や不動産業者は住宅を購入する際に住宅ローンの関係で火災保険の加入の話がでてきます。これらはいずれも保険代理店です。勤務先の団体扱いも団体割引が効くので検討したい加入先です。

また2018年から申し込みから加入まで、ネットで完結できる持ち家向けの火災保険がはじまっています。具体的にはジェイアイ傷害火災やソニー損保です。ネットで契約まで完結する損保はまだ少数で良し悪しは当然ありますが、選択肢として覚えておきましょう。他にはすでにお話ししたように共済も加入チャネルの一つです。

これらの火災保険は補償を内容を自分でかなり選べるのが特徴です。ネット完結はしませんが、申し込みや見積ならSBI損保やセゾン自動車火災保険も同じ構成です。
 

持ち家の火災保険の入り方と変化

持家の場合、住宅ローンを組むかどうか(あるいは住宅ローンが完済しているかどうか)で火災保険加入についての制約が変わってきます。昔は金融機関で住宅ローンを利用すると火災保険に質権設定(保険金受取の第一順位を金融機関にする)するのが必須でしたが、最近は必ずしもそうではありません。

長期の住宅ローンを利用すると、その期間に合わせて火災保険の長期契約をするのが常識でしたが、2015年10月の改定で火災保険の加入期間は最長10年になりました(地震保険は最長5年)。

住宅ローンを30年にすれば、火災保険は10年契約の自動更新などになります。少なくとも以前のように火災保険も30年契約してそのままというのは今はありません。そのため保険料の負担は増えています。代わりに商品性が多様化しており、補償の選択の方法は増えています。
 
賃貸とインターネットの火災保険

賃貸とインターネットの火災保険

賃貸の場合、賃貸借契約の関係などで火災保険の加入を必須条件にしているケースが非常に多いのが現状です。この点については何度か他の記事でも取り上げていますが、不動産屋さんなどで加入する場合は、ほとんどがセットプランです。

セットプランが駄目だというわけではありませんが、賃貸借契約と一緒に契約するときには賃貸する部屋の不動産の重要事項説明などもあり、聞く方も火災保険にまであまり頭がまわらないことがあると思います。

また例えば賃貸マンションの10階に住んでいて床上浸水などの可能性がなければ、水災補償は不要ですが、こうしたことができません。個別のプランを作ってもらう依頼したり、他で加入してもいいかなど交渉してみましょう。

また賃貸の場合、不動産屋さんがどこの保険会社と提携しているかによります。損害保険会社だけではなく、少額短期保険業者のこともあります。基本的な補償は大きく変わらないものの制度が違うので、内容をきちんと確認しておきましょう。

※保険会社によって火災保険商品が異なることがある点はご留意ください。
火災保険の選び方
 
※記事内容は執筆時点のものです。最新の内容をご確認ください。