当事者意識とはどんな意味？
当事者意識を持つとは？
多くの人にそんな経験があるでしょう。
当事者意識とは、そもそもどういう意味でしょうか？
そして、当事者意識を持つためには何をしたらいいのでしょうか？
当事者意識とは、
「自分自身がその事柄に直接関係すると分かっていること」
「関係者であるという自覚があること」
を意味します。
私は、普段の企業研修やコーチングの場を通じて、ビジネスリーダーの方々へ「リーダーとして持つべき３つの意識」について伝えています。それは、
- 目的意識（理想の姿への思い）
- 危機意識（現在と理想の姿とのギャップがあるときに生じる意識）
- 当事者意識
理想と現在の姿にギャップを感じ、悩み考える「目的意識」がなければ、「危機意識」も生じません。「目的意識」が明確であればあるほど、「危機意識」の感度が高くなります。そして、この「危機意識」が、自分を変えなくては、という自己変革の起点になります。
リーダーでなくとも、“このままじゃヤバい！”と感じた時に、人は新しい行動を起こすものです。
例えば、健康診断の結果に“要検査”の項目があったとき。
・「健康に生活したい」という「目的意識」に対し、
・「要検査項目がある」ということが「危機意識」を芽生えさせ、
・それが「生活習慣を改める」という行動の源泉になります。
危機意識から生まれる「理想を追い求める心」が、「自分がこの状況を変えなければ」という「当事者意識」を生むのです。
仕事における当事者意識
仕事においては、この「当事者意識」の濃淡は、本気かどうかのバロメーターになるでしょう。「当事者」の対義語は「傍観者」です。
「当事者」には行動が伴います。これに対し、「傍観者」は評論家のように、単にコメントを言う役割に過ぎません。
つまり、仕事における当事者意識とは「仕事において、目的に沿った行動をしていること」と定義できるでしょう。
当事者意識のありなしで、成長スピードに大きな差が出ます。
当事者意識のある人は、目の前の課題に対して行動で対応します。行動が習慣化することで、新しい能力を獲得していくのです。
行動が伴わない限り、何も変わりません。「新しい行動を習慣化した状態」こそが、自己変革なのです。
当事者意識がなければ責任感も生まれない
当事者意識とは、「自分がその事柄に直接関係すると分かっていること」「関係者であるという自覚があること」だと述べました。責任感とは「自分の役割を最後まで全うする意識」です。
「当事者意識」がない人は、そもそも「自分の役割」という意識が希薄ですから、責任感も芽生えることがありません。
当事者意識が「自分がこの役割を果たさねば」という責任感を生み、覚悟を持って仕事することにつながります。プレッシャーから逃げずに難題をクリアした時に、人は一皮剥けた成長を実感できるのです。
当事者意識につながる３つの態度
当事者意識とは何か
当事者意識がない人は、何かうまくいかないことがあると、その責任を他人に転嫁するクセがついています。これでは何も変わりません。どんなことでも、変えられるのは自分に関することだけと考え、自分の何が足らないのか、何を変えることができるのかを考え続けることが、新たな行動につながります。
２.最後までやり切るクセをつける
当事者意識や責任感について突き詰める前に、シンプルに「一度決めたことはやり切る」クセをつけましょう。「あの人は言ったことは絶対にやる」という評価の積み重ねが、いつしか大きな信頼感となります。「今までより少しだけ頑張る」……、その繰り返しが新しい自分を創るのです。
３.とにかく行動する
“言うは易く行うは難し”と言いますが、どんなに口で理想を並べようと、仕事においては行動がすべてです。自分の家が火事になったとき、「消火とはそもそも……」と理想を述べる人はいないでしょう。火を消そう、家族を助けようと必死に行動するはずです。他人事ではなく、自分事ととらえることが、主体的な行動につながります。
当事者意識は自分だけでなく、周囲の人の助けにも
新しいことをはじめるのは誰しも不安なものです。しかし、ひとたび行動に移せば、悩むほどでもなかった、ということもよくあります。「このままではダメだ……」という考え方ではなく、「自分が成長することで周囲の人の役に立てる。そのために行動しよう」と考えてみましょう。「他人のため」という意識が、不安を軽減するはずです。
まだ見ぬ成長した自分に出会うため、当事者意識につながる行動をはじめてみてください。
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