リフレッシュルームで社員の「交わり」をつくる

リフレッシュタイムを有効活用する

リフレッシュタイムを有効活用する

コミュニケーションを活性化させるため、各部門はいろいろな工夫をしているでしょうが、社内全体を見る総務としては、社内設計やツール導入など、大きな視点での施策が打てます。

そのひとつが「リフレッシュルーム」でしょう。
総務から見たリフレッシュルームの目的は、「社員にリラックスしてもらう」ことはもとより、「社員同士に多くの会話をしてもらう」ことです。
そのためには、いろいろな「交わり」を作らなければなりません。リフレッシュルームの中でさまざまな「衝突」をさせ、多くの人に適切な時間、滞在してもらう方法を考えます。

そう考えていくと、飲み物を提供するのは自販機よりコーヒーサーバーの方が適しています。コーヒーができるまでの30秒程度はそこで待つことになるので、周囲の誰かと会話が生まれる可能性が高まります。

コミュニケーションツールとしての「オフィスグリコ」と類似サービス

リフレッシュルームでコミュニケーションを生み出すツールとして多くの企業に使われているのが、富山の置き薬的「置きっぱなしツール」です。この先駆け的な存在が「オフィスグリコ」でしょう。
オフィスグリコ

オフィスグリコ

お菓子を入れたBOXや、夏は冷凍冷蔵庫を無償で貸与してもらい、お菓子やアイスクリームなどをストックしておく、最も有名な置き菓子サービスです。グリコのスタッフが定期的に来て、商品の補充をします。賞味期限の管理も行ってくれる、大変便利なサービスですね。カエルの形の貯金箱に代金を投入して購入します。

その他、類似のサービスとしては、
こちらは、オフィスグリコと違い、お菓子の定期宅配サービスです。こちらは、全国から厳選したお菓子が届くので、なにが届くか分からないワクワク感があります。月に1回、ワクワクしながら待つことのできる、サプライズサービスです。
こちらは、専用の販売ケースを設置し、オフィス内において、コンビニエンスストアの楽しみと利便性をより身近に体感するために展開しているサービスとのこと。コンビニですから、お菓子のみならず、カップめんに焼きそば、カップスープからおつまみまで、そのレパートリーの広さはさすがです。

ソファや独自ルールでツールの効果を高める

これらのサービスは「社員がお腹が空いたときに便利だから」という面もありますが、これらのツールを置くことで社員が集まり、社内コミュニケーションが生まれる、というのが総務視点での一番の狙いです。

お菓子を取ってそのままデスクに戻られるとあまり意味がありませんから、リフレッシュルームに一息つけるソファや洒落た椅子を置いたり、人工芝を貼って靴を脱いでくつろげるようにしている企業もあります。

また「デスクでのお菓子の飲食禁止」にすれば、必然的にリフレッシュルームで食べるために滞在時間が長くなるでしょうし、企業側が代金を補助する代わりに「誰かと一緒に食べる」「メンバーと分ける」などのルールをつくるというのも面白そうです。


手軽に健康経営…野菜や果物、無添加惣菜

社内コミュニケーションとともに、最近の総務担当者が取り組む課題の一つが「健康経営」でしょう。

多くの企業でいろいろな施策が導入されています。しかし、健康経営の難しいところは、上から押し付けると成功しない点です。健康は、病気になって初めて意識するものです。ですから「みなさん健康になりましょう」といわれたところで、そこそこ健康な人はアクションを起こしません。

ここでも「置きっぱなしツール」が効果を発揮します。

健康経営を成功させるには、手軽さが一番ですし、人は必ず食べますから、食べ物から始めると参加する人も多くなります。

OFFICE DE YASAI

OFFICE DE YASAI

新鮮野菜が食べられ、それも、ミニトマト、小ナス、ミニマンゴーなどハンディサイズなので、ランチでもおやつでも手軽に食べられ、健康経営にぴったりですね。
その日の朝に市場に集まった新鮮なフルーツを届けてくれるサービスです。朝早く出勤して、朝食に食べれば、朝の果実は金果実ですから、充実したスタートダッシュがきれることでしょう。
無添加・無化調の食材を使用したお惣菜。味もしっかり、大変美味しく、電子レンジがあればいつでも食べられます。おにぎり一つあれば、充実のランチタイムが過ごせます。

このような「置きっぱなしサービス」を導入すると大きな手間はかからず、新鮮な野菜や果物、体に優しい惣菜を社員に提供できます。さらに健康経営を推進するためには、提供する食材の栄養成分を掲示したり、関連する情報を提供するとよいかもしれません。

単発の施策としてではなく、大きな課題とリンクさせる

どのサービスもオフィスまで商品を配達をしてくれ、消費期限なども管理してくれるので、管理の手間を掛けることなく、社内コミュニケーション活性化・健康経営の施策となります。

しかし、ただ導入しただけでは、いずれ社員の「飽き」もきますし、企業が費用負担するのであれば費用対効果も考える必要があります。

これからもこの手のサービスは増えてくるでしょうが、自社が抱えるさまざまな課題と結び付けて一工夫することで、その課題も一緒に解決できないかを考えることをお勧めします。
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