企業経営のノウハウ

社内SNSはありか?なしか?その効果を考える

社内コミュニケーション活性化のために社内SNSを導入する企業が多いようです。ただ、ある調査によると、その9割が活用されずにいるとのデータもあります。一方、社内SNSが活用され、社内コミュニケーション活性化に大きく寄与している企業もあります。この違いは一体何が原因なのでしょうか。社内SNSの活用には何が必要なのでしょうか。社内SNSが社内コミュニケーション活性化の切り札となるのか。その可能性を探ります。

豊田 健一

執筆者:豊田 健一

総務人事・社内コミュニケーションガイド

社内の公式メディアという敷居

社内SNSのイメージ

社内SNSには敷居がある

社内SNSと言えども、会社がその仕組みを用意するのであれば、 それは明らかに社内の公式メディアであると社員には認識されます。いきなり社内SNSを用意したから自由に使ってよい、と言われても何を書いていいのか、どこまでくだけていいのか、社員にとってはイメージできず、誰も記事をアップできないという事態に陥ります。

まずはその主管部所、広報部が多いかと思いますが、そこのメンバーが率先して記事をアップすることが必要でしょう。あるいは、知り合いに頼むとか、最初の動きは運営側が作ることになります。

 

「こんなことをアップしてもいいのか!」、「ここまでくだけてもいいんだ!」等、敷居の下限を示してあげることがポイントです。それにより初めて安心して投稿することができるのです。

社内イントラがある某企業。その年のテーマが「スマイル」。そこで、どのような時に自分がスマイルになるかを社員にイントラ上に投稿させようとしました。なかなか投稿されずにやきもきしていましたが、主管部所の総務部メンバーが、「社員の依頼事項に対応して、その社員からありがとうと言われた時」と投稿しましたら、それから堰を切ったように投稿が続いた、そのような例があります。

社内の公式メディアは事務局が思う以上に敷居が高い、そのように理解した方がよいでしょう。

投稿したらレスポンスは欲しい

みなさんの中にもフェイスブック等のSNSを利用している人がいるかもしれません。自らの投稿に対して、何もレスポンスがないと寂しいのではないでしょうか。それは社内SNSであっても同様です。社内SNSが上手く活用されている企業では、立ち上げの頃は、ファシリティターを置いて、投稿に対して必ずコメントを投稿するようにしているようです。

自らがコメントを投稿する場合もあれば、知り合いにコメントを投稿してくれるように依頼するなど、投稿に対してのレスポンスを必ず行うようにしています。先の敷居の話と同様に、コメントしていいんだ、そのようなコメントでいいんだ、という認識を持ってもらうのです。

また投稿してコメントがあれば、投稿者にとってはそれがモチベーションとなり、繰り返し投稿してくれる、という好循環にも結び付きます。SNSは双方向コミュニケーションメディアですから、それが実現できている姿を立ち上げ時に見せてあげる必要があります。
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