定年・退職のお金 新着記事一覧(54ページ目)

老後の生活費の柱になる公的年金を、いくらもらえるのか気にしている30代～50代の人は多いのでは？　年金額は物価と賃金の変動(上下)に応じて改定されるルールです。従って、年金額は、毎年、微妙に変わります。年金改正のルールは社会情勢を見ながら見直され、今後はさらなる減額の方向に力学が働くと思われます。そのつもりで、老後のマネープランを実行しましょう。

人生100年時代、老後資金への関心が高まっています。「老後資金の準備に対する意識と現状」を2つのアンケート調査からピックアップしてご紹介します。また、その準備に使えるiDeCoや（つみたて）NISAなど税制上メリットのある制度もご紹介します

国民年金や厚生年金に上乗せし自分が運用を行う年金制度イデコ（iDeCo)。興味がある方も多いかと思いますが、始め方がわからないといった声もよく聞きます。今回はこのイデコの始め方について解説してみたいと思います。

長い老後を過ごすことになる我々は、収入を得られる複数の手段を講じておきたいもの。イザとなったら頼りになる（かもしれない）子どもはいない、「おひとりさま」はなおさらです。そこで、老後にはどんな収入源があるか、そして、どんな働き方があるかを考えてみました。

女性87.32歳、男性81.25歳――厚生労働省が発表した2018年の日本人の平均寿命です。平均寿命の延び代はまだあるとのことなので、90歳超は当たり前、100歳超も視野に入る超長寿時代は目前に迫っています。そんな時代のマネープランはどう考えればいいのでしょうか？

定年退職して老後の域に入ると、家計管理が面倒だとクレジットカードを使わなくなる人がいます。でも、老後の生活が助かる使い方ができる1～3枚は持っておきたいものです。

公的な介護保険は、65歳以上にならないとサービスを受けることができないと思っていませんか？ 40～64歳でも特定の疾患で介護状態になればサービスを受けられます。介護保険に加入する年齢とサービスが受給できる年齢、条件についてご説明します。

公的年金は加入月数や生年月日で損得が決まることが多い制度です。「厚生年金44年加入特例」もその一つ。この特例は年金に44年加入すれば、報酬比例部分と定額部分（基礎年金）を受給できる制度。利用するための条件を確認しましょう。

「40代で老後の準備なんてまだ早い」「老後の準備は定年前に始めれば十分」と思っていませんか？ 40代で老後の準備をはじめるのは決して早くはありません。40代からはじめる準備方法を「お金」「キャリア」「生きがい」の視点からご紹介します。

60歳定年後も働き続ける人が7割を超えました。65歳以上も5割近くになり、生涯現役が現実味を帯びてきました。50歳代の社員は、先輩たちの後ろ姿や会社の対応から我が身の処し方を学び、定年後も働き続けるための準備を始めているようです。