投資信託 新着記事一覧(7ページ目)

2015年12月、米FRBが9年半ぶりの利上げに踏み切った一方、日銀は現状の金融緩和の継続と新たなETF買い入れ枠の設定を発表するなど、株式市場は世界の大きな動きに振り回されています。こうした中、投資信託市場には既に前月の約3倍にあたる3,000億円超の資金が流入しています。一体どのようなファンドが投資家の支持を集めたのでしょうか。

投資信託でも広く活用されているブラジルの通貨レアルが苦戦を強いられています。ブラジルの景気減速と財政状況の悪化に資源価格の下落も重なり、レアルは対米ドル・対円ともに2015年以降、急落。同年9月には史上最安値を更新しました。レアルを組み入れたファンドの多くは基準価額の大幅な下落に見舞われたほか、分配金の引下げも相次いでいます。

投資信託は株式と異なり保有しているだけで運用管理費用（信託報酬）と呼ばれるコストがかかります。その信託報酬低コスト競争が、インデックスファンドにおいて激化しています。中にはＥＴＦ（上場投資信託）とそん色のない水準まで引き下げられた商品まで登場しています。どのくらい低下しているのか見てみることにしましょう。

投資信託には、使途の異なる代表的なコストが3種類存在します。1つ目はファンドの購入時に証券会社や銀行などの販売窓口に支払う買付手数料、2つ目は運用期間中に徴収される信託報酬、そして3つ目は解約時に解約代金に対してかかる信託財産留保額です。今回は、投信の保有コストの中でも誤解の多い信託報酬を中心に解説します。

不安定な相場環境が続く中、株式、債券、リートなど、複数の資産を組入れて運用を行うバランス型ファンドの注目度が高まっています。今回は、過去3年間のシャープレシオ（リスク調整後リターン）が高かったバランス型ファンドに着目しました。

2016年より未成年者（0歳～19歳）を対象としたNISA制度、「ジュニアNISA」がスタートします。上場株式と株式投資信託の配当・譲渡所得が最長で5年間非課税になるという制度の根幹は通常の成人NISAと変わりありませんが、いくつか異なる点もあります。詳しく見ていきましょう。

現在、日本の追加型株式投資信託の約3本に1本は毎月分配型です。毎月分配型投信は、超低金利下において定期的に分配金を受け取ることができる金融商品として人気を集めてきました。2000年代後半には、通貨選択型やオプション内蔵型などの高水準の分配金を売りにするファンドも増えましたが、足元ではこうしたファンドで分配金の引下げが相次いでいます。

投資信託の世界では「ブル・ベア型」ファンドのレバレッジの高倍率競争が激化しています。3.7倍のレバレッジでも驚いたのに、2015年10月には4.3倍のレバレッジを効かせた投資信託が新規設定されたのです。どんな商品が見てみることにしましょう。

投資の収益にはキャピタルゲイン（売却益）とインカムゲイン（配当金や利子）がありますが、資産運用に安定を望むなら不確実の多いキャピタルゲインより確実性のあるインカムゲインを狙うべきでしょう。しかし、世界的な金融緩和が続いていることから、高めのインカムゲインを狙うのが難しくなっています。そこでインカムゲインに着目したバランス型の投資信託をご紹介することにしましょう。

2015年8月の世界の株式市場は、中国のさらなる景気減速懸念の高まりに加え、原油などの商品価格の下落も重なり、軒並み急落しました。月末に中国の追加金融緩和が発表されたことで、一旦は株価下落に歯止めがかかりましたが、市場全体に深い傷跡が残りました。こうした相場環境を乗り切ることができた投資信託はどのような顔ぶれだったのでしょうか。