注文住宅 新着記事一覧(21ページ目)

杉並にある和菓子店として昭和初期に建てられた古民家が、リノベーションされて自宅兼事務所として生まれ変わりました。そのお披露目の場があると聞いて、見学してきました。

今年度（平成27年度）住宅税制における減税や住宅ローン金利の優遇などを受けるためには、省エネルギーに配慮していることが条件となります。その省エネルギー住宅、今や実に様々な種類や呼び名があって混乱しがちです。そこで、省エネ住宅・スマートハウス・認定長期優良住宅・ZEH住宅について、そのすみわけを確認しておきましょう。

家づくりや住宅購入を考える人にとって、税金やローン金利などのほかにもチェックしておきたいポイントとして、工事単価の動向が挙げられます。昨今の工事単価は、大工人口の減少や被災地復興・オリンピック準備工事などに人手が取られて上昇傾向にあります。住宅購入価格に影響してくる可能性もありますので念頭に入れておきましょう。

平成26年12月27日に閣議決定された「地方への好循環拡大に向けた緊急経済対策」にて、省エネ住宅に関するポイント制度が盛り込まれました。一定の省エネ性能を有する住宅の新築や、エコリフォームに対して様々な商品等と交換できるポイントを発行する制度です。どういう家を建てれば利用できるのか、制度内容について解説します。

前回から平成27年度税制改正についてご紹介していますが、今回は2014年末のニュースにもなった住宅資金贈与の拡充について。住宅資金贈与の非課税最大枠3000万円に引き上げられた他、暦年課税か相続時精算課税制度のどちらかも併せて使うことができます。贈与関連はいろいろ制度があるので整理してまとめておきましょう。

前回は消費税引上げについてお話しましたが、今回からは消費税引上げによる負担軽減の意味合いから他にも拡充された住宅購入支援策について紹介していきます。今回は、「住宅ローン減税」で控除額が拡充され、期限も延長された内容について。

2015年1月17日で阪神・淡路大震災の発生から20年が経過しました。この間には東日本大震災をはじめ数多くの地震が発生しました。また近い将来首都直下地震などが発生すると予想されています。阪神・淡路大震災から20年の区切りにあらためて住宅の耐震化の基本を確認しておきましょう。

年明けの政府の緊急経済対策で住宅分野でも大きな支援策が多く出そろいました。そこで今回から「2015住宅買い時の材料」についていくつかの視点から書いていきたいと思います。今回は「消費税」。消費低迷から消費税10%引上げが延期されましたが、家づくりではいつが10%前のリミットになるのか考えます。

エコ住宅を考える上で、建物の躯体（くたい）強化は欠かせません。具体的には、採光、通風、気密、断熱など。中でも、「断熱」はとても重要な項目です。今回は、エコ住宅において押さえておきたい断熱の話をしましょう。

屋上は地下室と共にプラスα空間として注目されています。特に狭小地で庭スペースを確保できない場合などには、有効なスペースとして活躍してくれるでしょう。良い面ばかりでなく、注意する点をしっかりと押えておくことも重要です。