投資信託
注目の投資信託の最新情報(5ページ目)
騰落率や資金流入など、投資信託の最新動向を解説します。新規設定ファンドに関してもガイドが解説します。
記事一覧
「寝かせておける」ローリスクファンドに注目!
ガイド記事
篠田 尚子「預金金利+アルファ」程度の安定した収益を追求する「ローリスク・ローリターンファンド」は、日々の基準価額の値動きを過度に気にすることなく、ある程度「寝かせておける」投資信託としてじわりじわりと支持を集めています。ここでは、円建て債券の組入れ比率が概ね7割前後のものを「ローリスク・ローリターン」として定義し、ご紹介します。

2014年度、好成績の日本株投信は?
ガイド記事
深野 康彦日経平均株価は15年振りに2万円台を回復しました。日本株は堅調に推移していると言えますが、過去1年、個人投資家が資産を大きく増やしたという話をあまり見聞きしません。株価が上昇して個別株投資が難しくなった今、銘柄選択に自信がない人は、投資信託を活用したほうが無難なようです。昨年度、どんな日本株ファンドが好調だったのか見てみることにしましょう。

ラップ口座人気で注目集めるラップ口座“風”ファンド
ガイド記事
篠田 尚子最近、金融機関の店頭や広告などで「ラップ口座」、あるいは「ファンドラップ」という単語を目にした方も多いのではないでしょうか。ラップ口座とは、証券会社や信託銀行が提供する投資一任運用サービスで、専任の担当者が投資家の投資目的などを事前にヒアリングし、総合的にケアを行います。最近はこうしたラップ口座人気の流れを受け、運用担当者に「おまかせ」するラップ口座“風”ファンドも注目を集めています。

海外株式型投信、過去1年間の運用成績をチェック
ガイド記事
篠田 尚子2015年2月、世界の株式市場は、ギリシャの金融支援延長や原油価格に底打ち感が出たことを背景に上昇しました。中でも日本と米国は、好調な企業業績や経済指標が好感され、日経平均株価が約15年ぶりの高値をつけたほか、NYダウも史上最高値を更新しました。こうした中、過去1年間で見た海外株式型投信の運用成績上位・下位ファンドはそれぞれどのような顔ぶれだったのでしょうか。

カリスマFPが注目!堅実な運用成績が光る長寿ファンド
ガイド記事
深野 康彦運用履歴が10年を超える投資信託を「長寿ファンド」と呼んでいますが、JPモルガン・アセット・マネジメントが運用する「JPMグローバル・CB・ オープン'95」は、運用されてから20年が経過したファンド。転換社債(CB)を投資対象としているため、やや玄人好みの投資信託と言えるかもしれません。派手さはありませんが、基準価額の振れ幅は大きくなく、堅実な運用成績が光る投資信託をご紹介しましょう。

下値目安値が示されるバランス型の投資信託
ガイド記事
深野 康彦資産運用(投資)に二の足を踏んでいる人の気持ちは「資産を増やしたいけれども、大きな損失はしたくない」というのが本音ではないでしょうか。そんな気持ちに応える投資信託、DIAMアセットマネジメントが運用する「クルーズコントロール」です。下値の目安が見えることから初心者でも安心して資産運用に踏み出せるのではないでしょうか。

債券のアクティブ運用、ストラテジック・インカム戦略
ガイド記事
篠田 尚子一般的に、金利が上昇すると債券価格は下落します。ただし、一口に「債券」といっても、全ての債券が金利上昇に対して一律に同じ反応を示すわけではなく、また、景気の拡大局面と後退局面では、債券の種類によって収益の獲得機会も異なります。そこで、最近注目を集めているのが、「ストラテジック・インカム戦略」と呼ばれる手法を使った債券ファンドです。

債券型投信、過去1年間の運用成績をチェック
ガイド記事
篠田 尚子先進国を中心に世界的な低金利環境が続く中、それでもなお高い利回りを追求する動きは強くなっています。為替取引や金利差を活用して高水準の分配を実現する通貨選択型も今や定番となりましたが、こうした仕組みを用いていない債券型投信の過去1年間の運用成績上位・下位ファンドはそれぞれどのようなラインナップだったのでしょうか。

機動的な資産配分の変更で良好な運用成績
ガイド記事
深野 康彦コモンズ投信の「ザ・2020ビジョン」が運用開始から1年が経過しました。機動的な資産配分の見直しが功を奏して、TOPIX(東証株価指数)、日経平均株価を上回る良好な運用成績となりました。2014年の運用経過をご報告することにしましょう。

NISA口座の金融機関変更、手順と注意点を徹底解説!
ガイド記事
篠田 尚子2014年1月にスタートしたNISA(少額投資非課税制度)の内容を巡っては、見直しの余地について度々議論が重ねられてきました。その1つが金融機関変更です。当初の制度では、口座を開設すると4年間は金融機関を変更することができませんでしたが、2014年度税制改正により、2015年から毎年金融機関を変更できるようになりました。
