洞爺湖サミットが目前に迫り、地球温暖化防止に向けクローズアップされている環境問題。二酸化炭素(CO2)の排出量取引制度の検討や石油の高騰で、今や脱・温暖化が企業の明暗を分ける時代に。その中で、環境ビジネスに投資する環境関連ファンドに関心が高まっています。

拡大する環境ビジネス

2007年1年間で地球上に41億トンの二酸化炭素が溜まった計算に

地球上の二酸化炭素、どれだけの勢いで増えているかご存知ですか?
2007年の世界のCO2排出量は72億トン。それに比べ、地球が自然に吸収できる量は年間31億トンに過ぎません。放っておくと大気にCO2は貯まる一方です。

深刻化する地球環境の悪化、世界規模で「地球温暖化防止」に向けての取り組みが進み、環境ビジネスは拡大の一途を辿っています。

2008年版の環境白書によると、国内の環境ビジネス市場は、2000年の30兆円から2006年には45兆円に拡大したとのこと。世界全体に目を向けると、国際エネルギー機関(IEA)が驚く試算を出しています。2050年までに温暖化ガス排出量を半減させるには、風力発電や原発の建設、省エネ型住宅や自動車の開発などに累計4700兆円の追加投資が必要であるとのこと。従来のエネルギー政策にかかる費用を加えた試算総額は1京(=1兆×10,000)円規模に達するそうです。

有望な環境技術への投資


温暖化を食い止めることができるかどうかは、革新的な環境技術の開発と普及にかかっています。折しも石油の高騰も重なり、省エネ・コスト削減のための環境技術の進展が不可欠。これから、経済成長とともにCO2排出の急激な増加が見込まれる新興国にとっても、CO2削減の技術を取り入れることが大変重要になってくるでしょう。

そこで、拡大する環境ビジネス・有望な環境技術に投資している環境関連ファンドに関心が集まっています。

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