教育費原資を直撃するサブプライムショック
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| サブプライムショックで併願校数減や志望校見直しも |
こうした若い企業は業績に応じて給与が大きく上下します。家庭のキャッシュフローに大きく関わります。したがって、これまでなら私立小学校へ入学させようと考えていても、現状では難しいと考え直す人たちも多いでしょう。
一方ストックはというと、こちらも最近になって作ったストックは大きく目減りしてしまいます。運用益も大きく低下しています。ただし不動産の賃貸料などは、まだまだ運用益が出ているはずです。ストックの減少が理由で小学校受験をあきらめざるを得ないのは、株式・債券・外貨預金など主に金融資産を保有していた家庭かも知れません。
このことから何が起こるのでしょうか。それは、いわゆる名門の有名私立小学校はそれほど倍率を下げないけれども、新興の学校やブランド力の弱い学校で応募者が減少するということ。
次に併願校数が減るという見方があります。その家庭にとって子どもを入れたい学校だけを受験するという行動をとるわけです。私立小ならどこでも良いのではなく、価値を認める学校のみを受験するように志望校を絞ってくるでしょう。
それから国立大学附属小学校の人気が上昇します。受験準備してきたのだから小学校受験をあきらめたくない、あるいは教育費負担が軽い国立の小学校に入れれば嬉しいと考える家庭が増えるのです。
このように経済の問題が小学校受験にも影響します。今回の影響を受けないご家庭でも、この状況を知って入試に向かうことは無駄ではないはずです。来年以降の受験生もより大きく影響を受けるはずですので、周囲の状況に目を配りながら準備を進めて行きましょう。
