社内報と映像社内報をWeb社内報へのフックとする
情報集積地として適したメディア、PDCAが回せるメディア、Web社内報はそのような使い方が可能となります。何より物理的制約がない分、社内報で取り上げた情報以外にも、他部門に対して投稿を促し、さまざまな情報を集約し掲載することが可能となります。社内の情報センターとして活用できるはずです。Web社内報は、Push型メディアの社内報と異なりPull型メディアであり、閲覧させるのには一工夫必要です。そのために、社内報や映像社内報（デジタルサイネージでの放映）をフックとして活用するという手もあります。詳しくはWebへ、という手法です。
この場合、さらに詳しく知りたいというニーズに応えるためのWeb社内報となります。まずは社内報や映像社内報にて一通りの情報を提供して、問題意識のある社員、もっと知りたい、関連情報にも当たりたいという社員をターゲットとした内容を掲載するという設えです。
当然、社内報、映像社内報にはWeb社内報へ引き込むテキストなりは掲載します。逆にWeb社内報から入った社員へは社内報等への誘導も欠かせません。よって、Web社内報に掲載するコンテンツは社内報等で取り上げたテーマを深堀する内容、切り口を変えた内容としていきます。
困ったら、探し物はWeb社内報へ
速報性の必要な情報はWeb社内報に掲載することになります。ニュースヘッドライン的なコーナーにて掲載します。そのニュースに関する内容を社内報で取り上げ、さらに詳しい内容、関連情報をWeb社内報に掲載する。そのような流れも可能です。
社内の情報はWeb社内報で探し出す
またそれぞれの情報を出力すると、きれいなフォーマットで出力されるようにしておけば、営業がお客さま向けの資料として活用できるかもしれません。同じカテゴリーの情報を合本することで、いろいろな用途に活用できるかもしれません。最後ここを探せば全ての情報がある、そのような情報センターを構築することで、社内外広報の活性化に繋がるかもしれません。
個々人のプライベートの生活を通じてWebリテラシーが高まり、その活用方法が日々進化しています。その可能性を考えると、Web社内報を軸とした社内メディアの連携も効果的なメディア・ミックスとして考慮したい大切なポイントです。
