住宅と地盤の関係

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自分の土地に家を建てようとするときは、否応なしに地盤を意識させられる。もしそれが軟弱なら、地盤改良を迫られたり、重量の軽い木造で建てざるを得なかったりと、その後の選択を左右するからだ。一方、分譲住宅の場合はそうした諸問題をクリアした後で物件とめぐり会う。そのため関心の度合いは個人差が生じてくる。

なかでも大手企業の設計、施工したマンションなどは、その知名度をして「まず大丈夫だろう」と思いがち。地盤の確認を端折ってしまうのである。現実に、マンション購入の検討場面では、地震対策の意識のほとんどが構造と家具転倒に関するもの。大きな地震に耐えられる構造かどうか、耐震ラッチが施されたキッチン戸棚かどうか、といったような事柄である。

しかし、実際の大地震では建物の損傷はもちろんのことだが、地盤いかんで大きな問題を引き起こすことがある。液状化で家が傾いたり、ライフラインが途絶えたり、生活に支障をきたす大きなトラブルにつながりかねない。したがって、たとえ分譲マンションであっても、地盤の情報をしっかりと把握しておく必要がある。

東京の地盤の情報はどこが提供しているか

土木技術支援・人材育成センター

土木技術支援・人材育成センター

東京都の「地盤のデータ」と「液状化予測図」は「土木技術支援・人材育成センター」が公表している。このセンターは東京都建設局の下部組織で、昭和初期より地下水や地盤に関するデータを収集管理し、土木工事の際などの技術支援も行う団体である。

そもそもは、戦時中の工場による地下水くみ上げで地盤が大きく沈下したことに端を発するようだ。終戦後は高度経済成長が助長し、城東エリアの一部などは昭和4年(1929年)からの40年間で4mもの地盤沈下が見られたという。4mといえば、住宅の1階部分がまるまる地下に沈むほどである。

地盤は一度沈むと元に戻らず、水害などの被害を甚大にすることから、地下水の利用に規制がかかった。昭和44年(1969年)以降の40年間ではほとんど地盤沈下は見られない。しかしながら、地盤はわずかながらにも毎年変化が見られるようだ。同センターが出した「平成21年地盤沈下調査報告書」で東京の地盤沈下を見てみよう。