投資対効果を計る目安
投資対効果を考えた時、例えば設備投資であれば、設備投資した金額に対する利益の割合が目安になり、規定の数値を超えなければ設備投資しない、と基準を設けるのが普通だ。しかし、個人の教育投資対効果を考える場合、何をもってリターンとするか、どのくらいの値であれば投資するか、は個人に委ねられている。
例えばリターンを大学院修了後の年収で評価する場合、志望校修了者の平均年収が目安になるだろう。あるいは留学先で得られる人脈や 文化や環境によって違う考え方、または専門知識や語学などの資格・専門能力、専門知識を生かせる満足感、など人によって教育のリターンに値するものは違う。教育投資を行う場合、全てを数値化しようと思えば出来るが、やはり必ずしも数値で測れない未知の部分もあるため、何を目的とし、何をもってリターンとするのか、あらかじめ決めておいた方が良い。
26歳から2年間というのは、責任ある仕事を任されたり、新人の育成責任者になったり、早い人は管理職に昇格するなど、経験を積む上で大切な時期だ。先に述べたように、留学することで、この時期に仕事で得られる経験、収入を失うことになることも考慮しよう。
しかし、教育に対する投資はリスクも小さく最大の投資効果があると言われており、この時期の留学は後に大きな投資効果につながる可能性がある。それに、なんといっても若いからこそ、大学院修了後に稼げる時間が長く、教育に投資した額は十分取り返せるだろう。これらの可能性にかけてみるのも留学の醍醐味だ。
お金の話
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| 寒冷地への留学は被服費や暖房費がかさむ反面、屋外で過ごす(遊ぶ）時間が少なく、家や図書館で勉強する人が多いと言われている |
・1年目に取る単位数分の学費（アメリカの場合、取得単位数毎に学費を払うのが一般的）
・教科書代
これ以外に渡航費、生活費などがかかるが、渡航費は格安チケットで、住居費や食費も切り詰めればいくらでも安く出来る。例えば学生寮だと割高になることが多いので、ルームシェアなどで安いアパートを借りたりして節約できる。ただし北部という土地柄、冬季は極寒ということもあり、光熱費や被服費はかかるだろう。
この相談者は「奨学金は難しい」と言っているが、ダメモトでどんな奨学金にも申請だけはしよう。また当初必要なお金については、仕事を辞めた人が教育ローンを借りるのは難しいため、定収入のある家族に借りてもらうか、今、しっかり働いて貯蓄するのもいいだろう。
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