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アメリカ大学院留学の投資対効果(2ページ目)

アメリカの大学院に合格した読者が、約1,000万円弱かかる学費生活費を考えるとふんぎりがつかない、と悩む。留学の投資対効果を考える。

西島 美保

執筆者:西島 美保

社会人の学びガイド


夢は国際的な人事コンサルタント

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人事畑で活躍する女性は多い
まず、相談内容を整理してみよう。

【現状】派遣社員

【目標】国際的な人事コンサルタント
(人材/組織開発、組織改革などを実行する)

【相談者が現在悩んでいる選択肢】
1.借金して留学し、人事管理の修士号を取得する
→この場合、学費・生活費で1,000万円かかるが、それだけ出せる余裕はない。投資回収率、費用対効果を考えると疑問

2.留学せずに外資人事で経験を積むために転職する
→「留学したい」という希望が叶わない


投資対効果(ROI)と収入の機会損失

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アメリカの大学・大学院の学費は年々上がっている
最近のキャリアアップの傾向として、社会人経験を数年積んだ後、20代後半~30代前半に大学院で学び、知識と学歴を再構築する人が増えている。

この相談者の場合、26歳と若く職歴は短いものの目標がはっきりしており、その目標を達成するための手段として、大学院留学か転職か、そして「人事管理の修士号を取るために、それだけのコストと時間を費やす価値があるのか」と悩んでいる。

投資価値を考える時、投資がどのくらい利益を生んでいるか、収益率はどのくらいなのかの一つの指標として使われるROI(Retern on Investment)は、日本語に置き換えると投資対効果や投下資本利益率と呼ばれる。リターン(利益)を投資額で割ることで計算出来る。相談者の場合、大学院留学にかかる費用が約1,000万円だとして、リターン÷1,000万円(×100=%)という計算になる。

一方、収入の機会損失についても触れておこう。これは、留学期間を仮に2年間とした場合、その間、もし派遣社員として働いていれば得られるであろう収入を失う(収入の機会損失)。例えば派遣社員としての年収が300万円だとしたら、仮に2年間大学院留学することにより、300万円×2年=600万円稼ぐ機会を失うことになる。


・教育の投資対効果を計る目安とお金の話→3ページへ

・私費留学以外の方法→4ページへ
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