会計ソフトを買ってきてもインストールするだけではすぐ使えません。 最初に色々な設定が必要となります。これが少々ややこしいのが会計ソフトです。実は私も会計ソフトの設定をした時に、大いに悩みました。

会計ソフトに付属していたマニュアルを見ても、操作方法は書いてありますが、その意味するところは載っていません。知り合いの税理士さん等に聞いたりして何とか乗り切りました。

でもご安心ください。ガイド記事ではこの設定のやり方を分りやすく説明します。


<ガイド記事 目次>
■業種の指定 Page1
■課税事業者か免税事業者か Page2
■原則課税か簡易課税か 消費税の設定方法(2)
■経理処理/端数処理 消費税の設定方法(2)
■会社情報の登録 補助科目・期首残高の設定
■補助科目の登録 補助科目・期首残高の設定
■期首残高の登録 補助科目・期首残高の設定


個人事業、中小企業向け会計ソフト、日本デジタル研究所(JDL)のJDLIBEX出納帳2を例にして設定してみましょう。(他の会計ソフトでも設定する項目はほぼ同様です。)

業種の指定

まず最初に業種の指定が必要です。JDLIBEX出納長2の場合は下記の3つから設定するだけでよく大変分りやすくなっています。

個人/一般 青色申告を行う個人事業用
個人/不動産 青色申告を行う個人事業で不動産業種の場合
法 人 法人税の申告をしている株式会社や有限会社等


会計ソフトによっては以下のように所得区分を選択するものもあります。

営業 製造業、卸売業、小売業、金融業、運送業、倉庫業、サービス業などの事業を営む者
農業 米、麦、野菜、花、果物などの生産又は栽培などを行う者
その他事業 営業・農業所得者以外の者、例えば、開業医、弁護士、税理士、作家、画家、音楽家、芸能人、職業選手、外交員、大工、左官、漁業者、畜産業者等
不動産 不動産業種

次に製造原価報告書を作成するかどうか設定しますが、これは製造業でない限り必要ありません。

では、ややこしい消費税の設定をしていきましょう。